| 研究課題/領域番号 |
21K01751
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分07090:商学関連
|
|---|
| 研究機関 | 同志社大学 |
|---|
研究代表者 |
山下 貴子 同志社大学, ビジネス研究科, 教授 (70309491)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
|
|---|
| キーワード | 金融リテラシー / Financial Literacy / 次世代金融商品選択行動 / 電子マネー / electronic money / 金融マーケティング / 次世代金融サービス / 金融資産選択行動 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
消費者が金融リテラシーを高め、自らの資産ポートフォリオを熟慮する必要に迫られてきている状況に対して、金融機関の金融マーケティング戦略も大きく変化してきた。フィンテックを使った次世代金融サービスが急速に展開され始め、広告手法の多様化に加え、AIを利用したロボアドバイザーによる株式の銘柄選択など、新たなマーケティング・コミュニケーション手段も急速に展開されている。本研究では、家計の金融資産選択行動について分析を行い、金融機関が消費者に向けて新たにどのようなマーケティング戦略をとればよいのか、消費者行動論に立脚し新たな理論構築を行い、消費者の金融リテラシーの階層別の対応について考察を行う。
|
| 研究成果の概要 |
金融リテラシーは性別・年齢や所得水準・職業によって異なっており,低年齢層や低所得層,専業主婦などに金融教育を施していく必要性が示された.次世代金融商品については高リテラシー群に顧客化階層分析を実施し,商品の試用率や常用率を上げ顧客化階層を進行させるには,理解から試用の推移率を高める必要があるという結果が得られた.電子マネーの利用には,高リテラシー群は低リテラシー群と比較して商品の特性をよく理解し,多様な電子マネーを併用している.これからの金融マーケティングには,リテラシー別のターゲティングが効果的であることを実証した.
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
消費者の金融リテラシーと次世代金融商品の選択や電子マネーの使用状況との関連性を明らかにしリテラシー別に金融マーケティング戦略の立案に資する分析を行うことは,意義あることと考えた.次世代金融商品について顧客化階層分析を実施,商品の試用率や常用率を上げ顧客化階層を進行させるには,理解から試用の推移率を高める必要があることを示した.使用価値から得られる満足度は常用化につながる.経験価値の構成は,サービスへの加入の容易さ,利用のしやすさ,常用することの便益など様々な要素からなる.最後に電子マネーの利用拡大を促すために,金融リテラシー別にターゲティングを施したマーケティング戦略が有効であると考えられる.
|
