| 研究課題/領域番号 |
21K01858
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 金沢大学 |
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研究代表者 |
小林 恵美子 金沢大学, GS教育系, 教授 (60319241)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | ジェンダーギャップ / 社会的学習理論 / 逸脱理論 / 日米比較 / 高校時代の逸脱行動 / 逸脱行動のジェンダーギャップ / 異文化適用可能性 / 社会的絆理論 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、アメリカ由来の4つの主要な逸脱理論（社会的絆理論、社会的学習理論、一般緊張理論、セルフコントロール理論）が世界で汎用的に通用するという前提に疑問を提起し、これまで顧みられることがなかった「逸脱行動の男女差を説明する上での4理論の有効性は、文化によってどの程度異なるのか？」を問いとして立て、それに対する答えを、日米で比較可能なデータを分析することで示す。具体的には、以下3つの問いに答える：（1）逸脱行動の男女差は日米で同じであるか？（2）逸脱行動の男女差を説明する上で、4理論の有効性は日米で同じであるか？（3）逸脱行動の男女差を説明する上で、最も有効な理論は日米で共通であるか？
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| 研究実績の概要 |
2022年度は「逸脱行動のジェンダーギャップ」という論点を基に、逸脱行動の男女差を説明する上での社会的学習理論（Akers et al., 1979; Akers, 1998）の有効性について、日米で比較検証した。検証に際しては、関連文献を考察し、「逸脱行動に賛同する他者との接触が逸脱行動を促進する」という命題を基に、「日米共に、女子高校生の方が男子高校生より逸脱行動を自重する要因の一端は、逸脱行動に賛同する他者との接触の少なさにある」という仮説を立てた。次に、仮説の妥当性を検証するため、大学1年生を対象とした回顧型Webアンケート調査のデータを使って、「分化的接触」、「法規範」、「分化的強化」から成る「逸脱行動の学習」を測定する尺度を作成した。続いて、重回帰分析を用いて、仮説の実証的妥当性を検証した。分析の結果、上記仮説の妥当性を示唆する結果が日米において得られた。これはつまり、アメリカ由来の社会的学習理論の異文化適用可能性を示していると言える。一方で、逸脱行動の男女差を説明する上での社会的学習理論の有効性は、日本人よりアメリカ人に対しての方が高いことを示唆する結果も得られた。これはつまり、今まで顧みられることがなかった「逸脱行動の男女差を説明する上での社会的学習理論の有効性は、理論発祥国であるアメリカにおいての方が日本より高い」ことを実証するものである。更には、2021年度に検証した社会的絆理論に比べて、社会的学習理論の方が、日米両国の逸脱行動の男女差を説明する上で有効であるという結果も得られた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
論文執筆のための海外渡航も出来、更には、American Society of Criminologyでの発表及び参加を通じて、有意義な意見交換が出来たため。
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| 今後の研究の推進方策 |
引き続き、海外の大学・研究所に所属する研究者と論文を執筆し、国際ジャーナルに投稿する。
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