研究課題/領域番号 |
21K01885
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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研究機関 | 実践女子大学 |
研究代表者 |
原田 謙 実践女子大学, 人間社会学部, 教授 (40405999)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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キーワード | 高齢者 / 幸福感 / 地域環境 / 集合的効力感 / マルチレベル分析 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、日本における高齢者の主観的幸福感に関連する地域環境要因を明らかにする。まず、集合的効力感(collective efficacy)尺度の国内における信頼性・妥当性を検証する。そして、地域環境が主観的幸福感に及ぼす影響を、おもに集合的効力感に着目して、マルチレベル分析によって明らかにする。さらに、社会関係指標における地域差の内実を、フォーカス・グループ・インタビューによって解明する。これらの分析を通じて、高齢化に対応したエイジフレンドリーシティ施策に資する知見を提示する。
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研究成果の概要 |
本研究は、高齢者の主観的幸福感に関連する地域環境要因を、集合的効力感(近隣への信頼と期待)に着目して明らかにすることを目的とした。全国の50歳から79歳の男女を対象としたインターネット調査の結果は、パンデミックが、高齢者にとって家族・友人・地域とのつながりを見直すきっかけになったことを示していた。また、地域集団やボランティアへの参加も、パンデミック前の状況には戻っていなかった。さらにコロナ禍は、ステイホームという掛け声によって外出制限がかかったため、人びとに身近な近隣環境の重要性を再認識させた。既存データ分析の結果も、集合的効力感が高い地域に住んでいる高齢者ほど幸福感が高いことを示唆していた。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義は、シカゴ学派都市社会学の理論的系譜に基づいて、高齢者の幸福感に影響を及ぼす近隣効果に着目した点である。特に高齢者の方が、日常生活動作障害などによって生活範囲が狭まるので、地域環境の影響を受けやすいと考えられる。さらに本研究は、地域レベルの集合的効力感と高齢者の生活満足度の関連や、地域による高齢者の孤独感の違いを示しており、幸福に老いる条件を地域環境からとらえる社会的意義を示唆している。
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