| 研究課題/領域番号 |
21K01887
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
武井 勲 日本大学, 国際関係学部, 准教授 (30597307)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 日系人 / 日本人移民 / アジア系アメリカ人 / 住宅保有率 / 過密住宅 / テキサス州 / 生活体験 / 社会活動 / 日系アメリカ人 / テキサス州の日系人 / 社会経済的特徴 / 人種と格差 / 社会経済的地位 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、米国で躍進著しいアジア系アメリカ人について、歴史上初めて白人の水準に肩を並べた「非マイノリティ」としての新しい姿を実証・提唱するものである。そのために、教育・所得水準、職業分布を始めとした幅広い特徴についてデータを提示することで、彼らが格差を克服した事実を量的に明らかにする。また、今日のアジア系は多様な民族から構成されているため、「非マイノリティ」像が幅広い集団全体に当てはまるのかを考察する。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、教育や所得水準といった格差を測定する様々な社会経済的基準の中から、住宅保有率や過密住宅といった居住環境を巡る格差について、American Community Survey（ACS）というデータセットを用いて統計分析を実施した。一つの大きな集団として見た場合のアジア系アメリカ人は概して高い住宅保有率を誇るが、一方で大家族を形成する傾向が強いヒスパニックと並んで、過密住宅率の高さが目立つことが判明した。ただし、分析結果は移民と米国生まれの市民との間で大きく異なること、そして関連要因の測定方法やどの関連要因を分析に含めるかといった条件により、異なる傾向にあることが判明した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
先行研究を整理する中で、一般的に用いられている住宅保有率は世帯レベルに基づいて算出されていることから、個人レベルで見た住宅保有率の実態を正確に反映していないという大きな疑問点に辿り着いた。また住宅保有率に関する先行研究においては、世帯構成という重要な要因が十分に考慮されないまま検証されている事実も発見した。本研究は、こうした問題に注意深く対応した上での分析結果を提示している。分析結果から、アジア系アメリカ人は概して高い住宅保有率を誇るが、一方で過密住宅率の高さが目立つことが判明した。後者には、多世帯住宅を形成する彼らの文化的背景も関連していると考えられるため、更なる検証が求められる。
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