研究課題/領域番号 |
21K02002
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分08020:社会福祉学関連
|
研究機関 | 大正大学 |
研究代表者 |
新保 祐光 大正大学, 社会共生学部, 教授 (90513432)
|
研究分担者 |
金 群 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (20274251)
宮崎 牧子 大正大学, 社会共生学部, 教授 (40257738)
石川 到覚 大正大学, 人間学部, 名誉教授 (50119400)
金 潔 大正大学, 社会共生学部, 教授 (50347811)
|
研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
|
キーワード | ソーシャルワーク / ICT教育 / 教育効果 / 実習教育 / ICT / スーパービジョン |
研究開始時の研究の概要 |
「実習教育におけるICTの効果的な活用」を明らかにするうえで①ICT教育に関わる研究知見、②実習教育におけるICTの活用が有用と思われる場面、内容、③海外の先駆的事例の3つの情報収集をおこなう。それらを総体的に検討し作成した試案を、実践しフィードバックをおこなうことでブラッシュアップする。
|
研究実績の概要 |
2022年度は、調査項目の検討に時間をかけた。D.Thomas(=2011)の教育の効果測定を参考にしながらも、ソーシャルワークにどう応用するかについての議論が十分にまとまらなかった。たとえば実習と現在の実践先は、学生個々で異なるので、アンケートによる単純比較ができるか等の検討を慎重に行った。このように可能な限りの回答の精度を高めることと妥当性のある調査項目を求めた結果ではあるが、結果が出なければ本末転倒なので、期限を決めて進めていきたい。また、アンケートを踏まえた追加の調査のインタビューの内容についても、精査を進めている。 くわえて中国の、先進的なICT教育の実践事例についてオンラインで直接聞き取りをすることができた。日本よりも社会福祉実践現場にICTが普及しており、教育等でも積極的に活用されていることがわかった。そのなかで明らかとなったICT活用の主たる効果は、効果的なタイミングでも介入ができることである。学生からすると、課題まで行かない漠然とした不安傾聴や、自身の課題に感じたことを聞ける体制があるという安心感の効果が高い。しかしながらオンラインの限界は、お互いの理解の確認が、非言語的の部分で十分でないことなどがあげられた。この限界について、今後も中国、台湾の研究者と連携しながら、何らかの対応を考え、よりよいICT教育につながるよう研究を続けたい。 ともに、研究の途中であり、具体的なアウトプットがない点が問題である。今年度はアウトプットを意識した研究を行う。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究は他国の先進事例を踏まえた国際的な共同研究を予定していた。しかしオンラインでの交流はできているが、他国での実施調査などはできていない状況である。この点については、様々なリスクを検討しながら、ICT教育がテーマでもあるので、ICTを用いた共同研究を模索しながら研究計画を変更し、少しでも当初の目的を達成したいと考えている。 またICT教育と対面教育の比較については、教育評価の調査について、少し丁寧に検討しているため、本来5月中に実施予定であったが少し遅れている。
|
今後の研究の推進方策 |
海外の先進事例の研究については、耐燃の現地調査にこだわらず、ICT、オンラインを活用し進めていきたい。 アンケート調査に関しては、学務の状況を踏まえて、以前実務を担っていた人を研究メンバーに加え、増員することで今遅れている分を取り戻したい。
|