| 研究課題/領域番号 |
21K02015
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08020:社会福祉学関連
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| 研究機関 | 九州大谷短期大学 |
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研究代表者 |
中村 京子 九州大谷短期大学, その他部局等, 教授 (00597099)
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| 研究分担者 |
横尾 惠美子 聖隷クリストファー大学, 社会福祉学部, 教授 (10369473)
安徳 弥生 西九州大学, 健康福祉学部, 教授 (20280258)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | インド / 介護技術 / 国際貢献 / 高齢化社会 / アジア健康構想 / 人材育成 / 福祉 / 日本式介護 / インドの介護 / 実証講座 / インド アジア健康構想 / 介護技能実習生 / 現地のトレーニング教育 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
アジア地域の高齢化の急速な進展に対して「介護」は、日本のみならず世界共通の社会的課題となる。内閣は「アジア健康構想」を打ち出し、「日本式介護の輸出」「人材育成と還流の促進」を実施した。インドでは介護が職業として成り立っておらず、ボランティア・宗教の精神であり職業人として誇りや社会的認知はない。しかし技能実習事業には看護師の資格者が多く集まる。介護をどれだけ理解しているか不明である。日本が確立してきた看護とは違う、介護の魅力を理解するには、入国前の教育が最も大切になる。本研究は日本式介護を明確にし、実習生への追跡調査から入国前の教育トレーニングのプログラムを構築し、必要性を実証するものである。
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| 研究成果の概要 |
本研究は、申請者の最終目的である「インド人のためのインドの介護」の確立の一環として、2017年から制度化されたインド人技能実習生に焦点を当てた。実習生が日本式介護を習得し、母国に戻り日本の介護技術を活かして介護分野のリードする人材として活躍する事を期待するものであった。既に日本で実習しているインド人にインタビューから追跡調査を行い日本式の介護の習得度の確認と入国前に必要であった情報を確認した上で効果的な現地での教育プログラムを構築することを目的にした。検証するためには現地での講座が必要であるが、現地の介護希望者の激減で検証できず教育プログラムを作成するまでで終了となった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
現在のアジア地域は高齢化が急速に進展し、「介護」は日本のみならず世界共通する社会的課題である。内閣官房はアジア全体で介護人材を育成することを期待して「アジア健康構想」を打ち出した。代表者は2013年からインドの高齢化対策に取り組んで「インド人によるインドの介護」の確率を目指している。介護という概念がなかったインドが10年後の現在に介護の必要性に目を向けている。インドの介護技能実習生や特定技能が、日本」で介護を学びインドで介護というものを職業にして、高齢化社会に立ち向かうことはインドだけではなく日本がリードする「アジア健康構想」の発展に繋がる。その為には効果的な教育が必要と言える。
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