| 研究課題/領域番号 |
21K02168
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
|
|---|
| 研究機関 | 愛知教育大学 |
|---|
研究代表者 |
中山 弘之 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (80335017)
|
|---|
| 研究分担者 |
神谷 拓 関西大学, 人間健康学部, 教授 (70460467)
石井 拓児 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (60345874)
伊田 勝憲 立命館大学, 教職研究科, 教授 (20399033)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
|
|---|
| キーワード | 青年期発達保障 / 課外のスポーツ・文化活動の権利 / 部活動 / サークル活動 / 教育的意義 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
部活動問題を契機として、部活動とサークル活動のあり方が問われている。本研究は、青年期における部活動とサークル活動の教育的意義についての学説史的研究及び調査研究とともに、なぜ部活動とサークル活動が公教育として正当な位置づけを与えられなかったのかについての教育制度史的研究を通して、青年期における部活動とサークル活動への条件整備を確立する上での理論的根拠を解明しようとするものである。
本研究の成果として、青年期における学習権保障体系の一環に課外のスポーツ・文化活動を明確に位置づける上で必要な知見の発展に活かされることが期待される。
|
| 研究実績の概要 |
本年度においては、戦後日本の部活動とサークル活動の教育的意義に関する学説史的研究、戦後日本の部活動とサークル活動に関する教育制度史的研究を中心に研究に取り組んだ。研究会および研究打合せを中心に研究に取り組んだ。
戦後日本の部活動とサークル活動の教育的意義に関する学説史的研究では、カリキュラム研究の視点から見て課外活動の意義がどのようにとらえられてきたのか、部活動の地域移行の歴史において子どもの権利がどのようにとらえられてきたのか、社会教育研究における学校外教育研究はどのような内容であったのか、学校外教育研究においてはどのような観点からどのような問題提起をしていたのかなどについて検討した。そのことを通して、部活動とサークル活動の教育的意義と現代的課題について検討を深めた。
また、戦後日本の部活動とサークル活動に関する教育制度史的研究では、戦後日本におけるクラブ活動・部活動の地域移行政策がどのような形で形成し展開されてきたのか、スポーツ行政においてスポーツ施設の整備がどのようにすすめられていったのか、その条件整備は充分であったのか、また、行政改革期以降の社会教育政策・行政はどのように展開されたのか、それが部活動を保障する上で十分と言えるのかどうかなどについて、検討を進めていった。
以上を通して、課外のスポーツ・文化活動の権利や青年期の発達の保障に向けては、どのようなことが課外活動や部活動に関する研究課題となるのかについて、検討を深めることができた。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究者のその他の業務の多忙などにより、十分な研究会、研究打合せなどを行うことができなかった。結果として、戦後日本の部活動とサークル活動の教育的意義に関する学説史的研究と戦後日本の部活動とサークル活動に関する教育制度史的研究については進めることができた。他方、部活動とサークル活動の教育的意義に関する調査研究を十分に展開することができなかった。また、青年期の部活動・サークル活動関係者に聞きとり調査を実施することができなかった。
|
| 今後の研究の推進方策 |
これまでの戦後日本の部活動とサークル活動の教育的意義に関する学説史的研究と戦後日本の部活動とサークル活動に関する教育制度史的研究をもとに、部活動とサークル活動の教育的意義に関するアンケート調査項目を検討する。その上で調査を実施する。また、同様に青年期の部活動・サークル活動関係者への聞きとり調査も進めていく。
また、戦後日本の部活動とサークル活動の教育的意義に関する学説史的研究と戦後日本の部活動とサークル活動に関する教育制度史的研究も引き続き進めていく。
以上を通して、青年期における部活動とサークル活動への条件整備を確立する上での理論的根拠について検討を進めていく。
|
