| 研究課題/領域番号 |
21K02168
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
| 応募区分 | 一般 |
| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 愛知教育大学 |
研究代表者 |
中山 弘之 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (80335017)
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| 研究分担者 |
神谷 拓 関西大学, 人間健康学部, 教授 (70460467)
石井 拓児 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (60345874)
伊田 勝憲 立命館大学, 教職研究科, 教授 (20399033)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 青年期発達保障 / 課外のスポーツ・文化活動の権利 / 教育的意義 / 部活動 / サークル活動 |
| 研究開始時の研究の概要 |
部活動問題を契機として、部活動とサークル活動のあり方が問われている。本研究は、青年期における部活動とサークル活動の教育的意義についての学説史的研究及び調査研究とともに、なぜ部活動とサークル活動が公教育として正当な位置づけを与えられなかったのかについての教育制度史的研究を通して、青年期における部活動とサークル活動への条件整備を確立する上での理論的根拠を解明しようとするものである。 本研究の成果として、青年期における学習権保障体系の一環に課外のスポーツ・文化活動を明確に位置づける上で必要な知見の発展に活かされることが期待される。
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| 研究成果の概要 |
第一に、部活動・サークル活動は、学校教育での学習活動を子どもの生活に生かす上で、また学校教育をよりよいものに改善していく上で、意義があるととらえられていることが明らかになった。第二に、部活動・サークル活動をめぐる教育制度に関しては、教員の労働条件改善と子ども・青年の学習権を統一的に発展させることの重要性が主張されている一方で、条件整備については不十分であったことが明らかとなった。第三に、調査研究では、部活動・サークル活動が授業を生活に生かす力、自治的な能力につながっていることが見えてきた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究を通して、青年期の課外のスポーツ・文化活動の権利の保障に向けた部活動・サークル活動の条件整備を進める上で欠かせない、青年期における部活動とサークル活動の教育的意義をめぐる論点がおおむね明らかになったと考えられる。また、調査研究を通して、部活動とサークル活動の教育的意義の概要が明らかになりつつあると考えられる。以上を通して、公教育としての課外活動を整備するための理論的論点が明らかになったと考えられる。
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