| 研究課題/領域番号 |
21K02185
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 城西国際大学 (2023)
松山東雲女子大学 (2021-2022) |
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研究代表者 |
安田 孝 城西国際大学, 福祉総合学部, 准教授 (30409677)
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| 研究分担者 |
大内 善広 東京未来大学, こども心理学部, 准教授 (00454009)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 学びなおし / 高等教育 / 社会人 / 成人学習 / オンライン / 計量テキスト分析 / 軽量テキスト分析 / 学び直し / 遠隔授業 / 動機づけ / チュートリアル教材 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は，遠隔授業による社会人の学び直しに焦点をあて，学び直しを促進・阻害する心理的要因を明らかにすることと，その結果に基づいて学び直しを促進するチュートリアル教材を開発し，公開することである。研究においては，まずインタビュー調査により，学び直しを行おうとする際の動機と障壁に関する心理的側面に注目した調査を行う。続いて，インタビュー調査に基づき，心理的要因を測定するための尺度開発を続いて行う。最終的に，明らかになった心理的要因の解消につながる，チュートリアル教材の開発を行う。教材効果の検証と評価を経て，Webで公開することで社会的な還元につなげることを目指す。
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| 研究実績の概要 |
研究の目的は，遠隔型の手続きを用いる社会人の学び直しを想定し，特に心理的側面から学びなおしの開始と継続を促進・阻害する要因を明らかにし，開始と継続を円滑にするチュートリアル教材作成と公開を行う事であった。研究は大きく4つの段階からなり，第1段階はインタビュー調査によるオンライン学び直しに関する要因の調査を行うことであった。第2段階としてインタビュー調査に基づくオンライン学び直し尺度の開発を行い，さらに第3段階として尺度の検証ならびに結果の分析を経て，第4段階でここまでの調査を踏まえた基づいた社会人のオンライン学び直し促進を目的としたチュートリアル教材の開発を行う計画である。
研究初年度は，学び直しを行った経験を持たない社会人を対象としたインタビュー調査を行う予定であった。しかし，新型コロナ感染症の流行に伴いインタビューの実施が困難となったため，Web調査会社を通じた自由記述アンケートへと研究方法の修正を行い，これを実施した。
２年目は，アンケートの結果に関する集計を行い，この結果を発表した。さらに，オンライン学び直しに関する尺度開発につなげることを念頭に，自由記述に対して計量テキスト分析を行った。想定より自由記述の回答内容に多様性が認められたため，文章や単語を調整し抽出後の修正を行い，より明確なデータの抽出作業を進めていた。しかし分析実施がスムーズにいかず，2023年度中に外部での発表に至らなかった。分析結果は2024年度に発表を予定している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究初年度である2021年度は，学び直しを行った経験を持たない社会人を対象とした対面形式のインタビュー調査を行う予定であった。しかし，新型コロナ感染症の流行に伴い自由記述アンケートへと研究方法の修正を行った。ただし調査実施時期が遅れたため，データの分析が初年度内に完了しなかった。
2022年度に尺度開発を行う当初計画であったが，自由記述データの分析に時間を要しており，年度内に尺度開発の完了を行うことができなかった。
2023年度も自由記述データの分析を継続していたが予定通り進行できず，年度をまたいで実施する状態となっている。これらの内容を総合的に評価すると，「遅れている」と判断せざるを得ない。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の計画は，遠隔授業による社会人の学び直しにおいて【研究実績の概要】で述べた4つの段階を想定している。そのうち第1段階のインタビュー調査によるオンライン学び直しに関する要因の解明の分析を完了させた。自由記述に対する計量テキスト分析はすでに完了しており，2024年度中に学会発表と論文化を行う。
また並行し，2022年度に実施完了予定だった第2段階のオンライン学び直し尺度の開発を完了させる。評定項目の選定作業を自由記述データの分析結果をもとに実施し，2024年度後半に尺度項目を抽出するためのアンケート調査を実施する。
チュートリアル教材の開発までを2024年度中に実施することは現実的ではなく，期間延長を願い出る予定である。
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