研究課題/領域番号 |
21K02214
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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研究機関 | 東京学芸大学 |
研究代表者 |
岩田 康之 東京学芸大学, 先端教育人材育成推進機構, 教授 (40334461)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | 在外教育施設 / 日本人学校 / 教員のキャリア形成 / グローバリゼーション / 教育実習 / 研修ニーズ / 教師教育 / 職能成長 / キャリア形成 / グローバル化 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、グローバル化の進行する中での教師の職能成長プロセスに焦点づけ、在外教育施設(日本人学校)での実習や勤務の経験を持って日本の学校で教育実践にあたる教師たちを主な対象とした量的・質的調査を行うものである。この調査を通じて、入職前の教員養成プログラムと、それにつながる入職後のキャリア支援を連続して把握し、グローバルな視野を持って継続的に実践を行う手立ての検討につなげていくことを目的としている。
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研究実績の概要 |
①.昨年度に引き続き、在外教育施設(日本人学校)での勤務経験を有する教員の意識調査を行った。今年度は、COVID-19に伴う各地域での入域制限が緩和されたことを踏まえ、日本人学校に直接出向いての調査を実施した。概ね以下の2つのカテゴリーの教員たちを対象に、香港及びバンコクにて行っている。(1)リアリティ・ショックに関する意識を中心に、入職1年目の日本人学校の学校採用教員を対象としたインタビュー調査(計10名、半構造化=2022年7月・9月、2023年2月・3月)、(2)研修ニーズを中心に、入職2年目~3年目の学校採用教員を対象としたインタビュー調査(計7名、半構造化=2022年11月・12月)。 ②.在外教育施設(日本人学校)での教育実習を行った実習生五名(バンコク日本人学校、香港日本人学校大埔校、香港日本人学校香港校)の研究授業等に関して参与観察を行い、インタビューデータを得た(2022年9月~11月)。 ③.バンコクおよび香港以外に、本研究のさらなるフィールドとしてシラチャ日本人学校(タイ)およびシンガポール日本人学校(小学部チャンギ校・同クレメンティ校)等と研究協議を行い、今後の調査の準備を行った。 ④.これまでに得られたデータを集計・分析し、日本人学校の勤務経験を有する教員の「教育のグローバル化」に関する意識の形成と、日本人学校の初任教師のリアリティ・ショックを中心として中間総括的な研究成果発表を行った(2022年9月・日本教師教育学会第32回研究大会)。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初計画していた3つのグループに属する教員たち(【1】教員養成段階にある学生、【2】学卒後日本人学校に入職し勤務する教員、【3】帰国後日本の学校に勤務する教員の三グループ)を対象としての質的調査については、順調に進行している。 そうした質的調査の結果を踏まえて、量的調査の計画も進行しつつあるが、【1】のグループの学生(入職前=教員養成段階、特に実習経験者)については、海外の日本人学校における教育実習の実施が計画より遅れ気味であり(COVID-19による入域制限が緩和されて実際の渡航が可能になったのが2022年の夏以降になったこと)、また変則的な実施になった部分もあることから、いまだ量的調査に着手できてはいない。
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今後の研究の推進方策 |
①.引き続き、上記【1】【2】【3】の教員たちに対する意識調査を、さらに範囲を拡げて行う。 ②.合わせて、海外の日本人学校における参与観察を行い、事前・事後指導のありようと合わせて、効果検証の分析に着手する。 ③.①を踏まえ、量的な意識調査を計画し、可能なところから実施に移す(海外子女教育振興財団等の協力に基づく)。 ④.②に関連して、香港教育大学等との協同研究を進め、国際的な視野からの「教員養成のグローバル化」に関わる効果検証に着手する。 ⑤.得られたデータの分析を踏まえ、学会発表を行う。
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