| 研究課題/領域番号 |
21K02214
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
岩田 康之 東京学芸大学, 先端教育人材育成推進機構, 教授 (40334461)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 在外教育施設 / 教育実習 / リアリティショック / 教員養成 / グローバル教育 / 日本人学校 / 教員のキャリア形成 / グローバリゼーション / 研修ニーズ / 教師教育 / 職能成長 / キャリア形成 / グローバル化 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、グローバル化の進行する中での教師の職能成長プロセスに焦点づけ、在外教育施設（日本人学校）での実習や勤務の経験を持って日本の学校で教育実践にあたる教師たちを主な対象とした量的・質的調査を行うものである。この調査を通じて、入職前の教員養成プログラムと、それにつながる入職後のキャリア支援を連続して把握し、グローバルな視野を持って継続的に実践を行う手立ての検討につなげていくことを目的としている。
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| 研究実績の概要 |
①．昨年度に引き続き、在外教育施設（日本人学校）での勤務経験を有する教員の意識調査を行った。昨年度までの泰日協会学校（バンコク日本人学校）および香港日本人学校（香港校・大埔校）に加え、今年度はシンガポール日本人学校（小学部チャンギ校・クレメンティ校）に直接出向いての調査を実施している。調査対象は昨年度と同様に(1)リアリティ・ショックに関する意識を中心に、入職一年目の日本人学校の学校採用教員を対象としたインタビュー調査（計11名、半構造化）、(2)研修ニーズを中心に、入職二年目～三年目の学校採用教員を対象としたインタビュー調査（計6名、半構造化）とした。
②．在外教育施設（日本人学校）での教育実習を行った実習生7名（バンコク日本人学校、香港日本人学校大埔校、香港日本人学校香港校）の研究授業等に関して参与観察を行い、事後のインタビューにより、当事者の省察についてのデータを得ている（2023年6月・7月）。またこのことに関わって、公開のセミナーを開催し（10月22日・オンライン）、文部科学省関係者、在外教育施設関係者、および関心を持つ教員や研究者たちと成果の共有をはかった。
③．これまでに得られたデータを集計・分析し、日本人学校の初任教師のリアリティ・ショックの実態を解明するとともに、在学中（入職前）の学びのありようとの関連を分析し、研究成果発表を行った（2022年10月・日本教師教育学会第33回研究大会）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初計画していた三つのグループに属する教員たち（【１】教員養成段階にある学生、【２】学卒後日本人学校に入職し勤務する教員、【３】帰国後日本の学校に勤務する教員の三グループ）を対象としての入職前－入職後を通じたキャリア形成のプロセスに関わる質的調査については、順調に進行している。
当初の計画においては、こうした質的調査を踏まえて質的調査を行う予定であったが、ここまでの調査において、日本人学校での勤務経験と教職キャリア形成のプロセスには個別性が高く、量的調査を大規模に実施するのは困難と判断するに至っている。それゆえ、今年度も質的調査を中心に行い、そのサンプル数を増やすことで客観性・汎用性を担保することとした。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度が本研究の最終年度となることから、これまで取り組んできた質的調査（【１】教員養成段階にある学生、【２】学卒後日本人学校に入職し勤務する教員、【３】帰国後日本の学校に勤務する教員、の三者を対象としたもの）を引き続き行うことに加え、研究全体のまとめに着手する。
その一方で、入職前の段階で在外教育施設（日本人学校）での教育実習を行った経験を持つ教員が日本人学校に職を得るケースも一定数現れてきており、こうした教員たちのキャリア形成プロセスについても、継続的にデータ収集を行っていく予定である。
また、在外教育施設における教育実習（学部生）も引き続き行われていることから、さらに参与観察等を行っていく予定である。
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