| 研究課題/領域番号 |
21K02273
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 武庫川女子大学 |
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研究代表者 |
矢野 裕俊 武庫川女子大学, 教育学部, 教授 (80182393)
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| 研究分担者 |
大倉 健太郎 武庫川女子大学, 学校教育センター, 教授 (10266257)
楠山 研 武庫川女子大学, 教育学部, 准教授 (20452328)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 学校教育 / 現代的教育課題 / カリキュラム政策 / 国際比較 / 教育改革 / OECD / コンピテンシー / エージェンシー / SDGs / ベトナム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、主として文献による情報収集調査、外国訪問調査（訪問が不可能な場合は外国の研究者に対するインタビュー調査）、国内の研究者間で行う研究会活動を織り交ぜながら、日本と諸外国のカリキュラム政策の特徴を、分析枠組の設定を踏まえて、多面的な視点から研究することにより、カリキュラム政策の類型化を試み、日本のカリキュラム政策のあり方を検討するための基礎資料を得ようとするものである。なお、類型化に当たっては、エスピン＝アンデルセンらによる比較福祉国家研究の成果を参考にする。
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| 研究成果の概要 |
日本及び諸外国の基礎的学校教育においては、SDGsなどの現代的教育課題に対応するとともに、教えることをやみくもに増やすのではなく、むしろ逆に「教えることを少なくし、学ぶことを増やす」といった考えに基づくカリキュラム改革が進められてきた。しかし、各国の教育行政・学校管理システムの違いによって、そうした改革の様相は一様ではなく、違いが見られる。しかしながら調査した国・地域では、カリキュラム政策が各学校の自律性を高める方向で作用しており、現代的教育課題に対応する上で、学校の自律性が重要であるとの考えが共有されていることも見てとることができた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
グローバル化の中で急速に変化する社会において、学校教育にはそれに対応しうる資質・能力を育てる役割が求められている。学校教育もまた変化が必要なのだが、その変化に方向性を与える上でカリキュラム政策のあり方がきわめて重要である。
この研究から得られた知見は、学校の自律性を高める方向で進められるカリキュラム政策の動向が諸外国において認められ、それが概して学校教育の活力をも高めているというものであった。こうした研究成果は、我が国のカリキュラム政策の今後のあり方を考える上で重要な参考資料となりうるものである。
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