研究課題/領域番号 |
21K02310
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09020:教育社会学関連
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研究機関 | 広島大学 |
研究代表者 |
大膳 司 広島大学, 高等教育研究開発センター, 教授 (60188464)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | 大学教授職 / 研究活動時間 / 研究成果量 / 多変量解析 / 大学教員 / 研究生産量 / 性差 / 研究費 / 研究時間 / 人文・社会科学専攻比率 / キャリアの中断 / 専門的活動時間数 / 規定要因 / 国際比較 / 研究活動時間比率 / 教育活動時間比率 / 無期雇用比率 / 同僚制 / 研究生産性 / 学際的な研究 / 社会志向的な研究 / 専門的活動 / 活動時間数 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、今後の大学教員の専門的活動(教育活動、研究活動、社会貢献活動)を活性化させるための施策を提言することを目的に実施される。そのために、1992年以降10年おきに実施されてきた大学教授職に関する国際データを使って、①大学教員の専門的活動の1週間の活動時間数の規定要因、②専門的活動の1週間の活動時間数と知識の生産・伝達・応用の成果との関係、③それらの年代間、国家間、専門分野間での違い及びその背景、などについて明らかにする。
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研究成果の概要 |
世界の20カ国の大学教授職を対象として実施したアンケート調査によって収集した42,401名のデータを使用して、専門的活動時間数が研究成果量とどのように関係しているかを多変量解析を用いて分析した。どの国においても、研究活動時間数は研究成果量とプラスの関係にあった。 さらに、研究成果をあげるうえで、研究活動時間数の確保の仕方が重要ではないかということで、全活動時間数に対する研究活動時間比率を30歳代、40歳代、50歳代ごとに計算し、その変数を使って20か国を分類した。その結果、研究活動時間数比率が年齢が上がるにつれて上昇しているグループの国々の研究成果量が高くなっていた。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
研究成果をあげるうえで研究時間数の確保は大変重要であることは多くの研究者によって指摘されていた。本研究の独創的な成果は、年代が上がるにつれて研究量が増加していることから、年代が上がるにつれて研究時間数を確保することが重要であるにもかかわらず、日本の大学では、近年、若手教員ほど研究時間数を確保しており、ベテラン教員ほど管理運営に時間が取られており、その結果研究成果量が減少しているのではないかと予測された。今後、この予測の検証が必要である。
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