研究課題/領域番号 |
21K02328
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
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研究機関 | 琉球大学 |
研究代表者 |
名嘉地 めぐみ 琉球大学, 医学部, 講師 (60632015)
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研究分担者 |
等々力 英美 琉球大学, 医学部, 客員研究員 (60175479)
伊藤 早苗 琉球大学, 医学部, 准教授 (50610846)
武藤 倫弘 京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (30392335)
朝倉 敬子 東邦大学, 医学部, 准教授 (40306709)
渡辺 賢二 静岡県立大学, 薬学部, 教授 (50360938)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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キーワード | 腸内細菌叢 / 食育 / 肥満 / 介入試験 / 沖縄県 / 行動変容 / 親子 / 無作為化介入試験 / 保育所 |
研究開始時の研究の概要 |
沖縄県は、成人において全国と比較して肥満が高く、生活習慣病該当者が多い。また、学校保健統計(平成30年度)によると、沖縄県の肥満傾向児の割合が6歳の時点ですでに全国よりも高く、沖縄県の肥満改善のための食育活用が急務となっている。今回、保護者と幼児の食事摂取の質向上を目指し、食育プログラム(20分の講義と10分のカウンセリング)を開発し、研究2年目に食育プログラムを用いて、3~5歳幼児と保護者(100組程度)を対象に無作為化介入試験(4週間毎に4回)を実施する。介入前後で体重の変化、エネルギー・栄養素摂取量、肥満と関係すると報告されている腸内細菌叢との関連を縦断調査し、食育プログラムの有効性を検証する。
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研究実績の概要 |
沖縄県は、成人において全国と比較して肥満が高く、生活習慣病該当者が多い。また、学校保健統計(平成30年度)によると、沖縄県の肥満傾向児の割合が6歳の時点ですでに全国よりも高く[沖縄男子5.02%(全国男子4.51%)、沖縄女子5.51%(全国女子4.47%)] 、沖縄県の肥満改善のための食育活用が急務となっている。本研究では、6歳未満の幼児とその保護者を対象に、食事摂取の質向上を目指し、食育プログラムの開発と無作為化介入試験を行う予定である。 令和3年度(1年目)は、研究フィールドである食育プログラム開発に協力可能な保育所(4~5カ所)を選定し、生活に関する質問票の作成(種々の交絡因子を含み、健康指標として自覚症状および主観的健康感、家庭内コミュニケーション、家族構造などの人口統計学的要因、社会経済状態、生活習慣などの内容等)する予定であった。また、保護者と幼児を対象とした食育プログラムを栄養学の専門家を交えて開発する予定であったが、新型コロナウイルス感染症の流行により、保育所の協力を得られる状況ではなかったため、研究を遂行できなかった。令和4年度は、本研究を本学の人を対象とする生命科学・医学系研究倫理審査委員会に申請し、コロナ禍においても実現可能な研究状況を整備していく。また、1年目に実施できなかった協力可能な保育所の選定、栄養学の専門家と相談し、生活に関する質問票の作成や介入試験で実施する食育プログラムの開発を行い、無作為介入試験前の準備を行っていく。 令和3年度、令和4年度共に、新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、研究を遂行することができなかった。令和5年度は、新型コロナウイルス感染症が収まりつつあるため、早急に研究に取り組んでいく予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
食育プログラム開発に協力可能な保育所(4~5カ所)を選定するにあたり、令和3年度、令和4年度ともに新型コロナ感染症の流行で、保育所の協力が得られなかったため、介入試験前の食育プログラムの開発や生活に関する質問票の作成ができず、研究の進捗状況は遅れている。研究を遂行することができなかった。令和5年度に入り、新型コロナウイルス感染症が収まりつつあるため、早急に研究に取り組んでいく予定である。
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今後の研究の推進方策 |
今後、1、2年目に実施予定だった以下の項目について、本学の人を対象とする生命科学・医学系研究倫理審査委員会に申請後、実施する予定。実施可能な研究環境を整備していく。 ① 食育プログラム開発に協力可能な保育所(4~5カ所)を選定する。②生活に関する質問票の作成:種々の交絡因子を含み、健康指標として自覚症状および主観的健康感、家庭内コミュニケーション、家族構造などの人口統計学的要因、社会経済状態、生活習慣などの内容を検討する。10名程度の保護者を対象に質問票に回答してもらい、理解が困難な部分は語句を修正し、10分程度で回答可能な質問票を作成する。③食事摂取に関する質問票調査:すでに妥当性の確認されている自記式食事歴法質問票(幼児用BDHQ3yおよび成人用BDHQ)を用いる。
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