| 研究課題/領域番号 |
21K02373
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
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| 研究機関 | 会津大学短期大学部 |
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研究代表者 |
渡部 琢也 会津大学短期大学部, 幼児教育・福祉学科, 講師 (30410913)
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| 研究分担者 |
藤井 勝紀 愛知工業大学, 経営学部, 教授 (10165326)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 東日本大震災 / 成長曲線 / 思春期ピーク / 体格 / 新型コロナウイルス感染症対策 / 活動制限 / 子どもの身体発育 / リスク管理 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
我々はこれまでに東日本大震災等について身長と体重の横断的発育データから導かれるMPV年齢の経年的推移傾向から体格のMPV年齢の若年化プロセスにおける一時的な鈍化傾向が観察されるか検証し、また災害の被害規模によって体格に対する影響が異なることも報告した。本研究は東日本大震災及びそれに伴う東京電力福島原子力発電所事故による子どもの身体発育に対するリスク管理について更に研究を進めるものである。また、新型コロナウイルス感染予防対策として活動制限が実施されたが、このことは原発事故の際と類似した状況であると考えられる。本研究を進めることによって、より効果的な予防対策を講じることができるものと考えられる。
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| 研究実績の概要 |
我々はこれまでの研究において東日本大震災による身体発育のリスク管理に関する研究を積み重ねてきた。その中で、震災による活動制限がストレス性の体重増加による肥満化傾向を示すのであれば、健康への影響も深刻であり、震災によるリスクが大きくあることが理解できると考えている。体重発育における思春期ピークを意味する体重のMPVは身長の増大に伴う体重増加のピークであり、自然発育の機序として考えられている事象である。よって、体重のMPVにズレが生じることは自然発育以外の要因を示唆することになると考えられる。このような背景から、今年度は、東日本大震災の劣悪なストレス的環境による体重のMPV年齢のズレを、身長のMPV年齢との関係から解析し、震災後の身体発育への影響の分析を試みた。2次の回帰多項式が妥当と考えられ、回帰多項式評価チャートデータを当てはめ正規性を検定したところ正規性についても保証された。そして、回帰多項式評価チャートに被災地群のデータを当てはめた結果、身長と体重のMPV年齢にずれが生じる結果となった。特に、身長のMPV年齢に対して、体重のMPV年齢がやや遅い評価帯に多く分布していることが示された。体重のMPV年齢のズレに対して、個別に判定しようとするのであれば、初経遅延判定の場合と同様に身長と体重のMPV年齢のズレは身長のMPV年齢が高くなるにしたがってズレの間隔は一定でなくなるのである。被災群である宮城県においては、体重のMPV年齢の遅れが対照群と比べれば明確である。しかしながら、福島県ではさらに体重のMPV年齢の遅れが明確であったことが示された。震災後間もない福島県の方が宮城県に比べて震災の影響であると考えられる不自然な体重増が顕著であると考えられる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究実績の概要にも示しているように、予定通り研究が進んでいる部分もある。一方で、コロナ禍でデータ収集が思ったように進まなかった。このような状況下で、さらに詳細に分析を行っている。コロナは収束したが、協力いただける地域を増やしたいがなかなか思うように増えない状況下にある。
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| 今後の研究の推進方策 |
現在の進捗状況にも記載しているとおり、順調に研究が進んでいる部分もあるが、データ収集の部分では、コロナ禍でなかなか思うように進まなかったのが現実である。協力地域を拡大していくことを進めつつ、現在取得済みのデータをもとに分析を進めて、課題解決に努めていきたい。
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