| 研究課題/領域番号 |
21K02403
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
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| 研究機関 | 山形大学 |
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研究代表者 |
三浦 光哉 山形大学, 大学院教育実践研究科, 教授 (10344780)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 特別支援教育 / 保育活動プログラム / 幼児 / 特別支援教育研修 / 保育プログラム / 発達障害 / 小１プロブレム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、２歳児から４歳児までの「早期保育活動プログラム」を開発し、それをこれまでの研究成果として開発した５歳児の「小１プロブレムを防ぐ保育活動プログラム」と融合させて、幼児期の保育活動プログラム（２歳～５歳）として完成させるものである。研究の骨子は、以下の通りである。
Plan１．研究組織の構築と保育・教育現場の調査。Plan２．「早期保育活動プログラム（２歳～４歳）」の開発と適用。Plan３．特別ニーズ児への「発達促進プログラム」と個別の保育計画作成と実施。Plan４．保育者等への幼児特別支援教育研修の実施。Plan５．公開保育の実施と他地域への「早期保育活動プログラム」導入。
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| 研究成果の概要 |
本研究は、２歳児から４歳児までの「早期保育活動プログラム」を開発し、５歳児の保育活動プログラムと融合し完成させることであった。研究モデル園は、山形県内や徳島県内を中心に研究体制を整えた。そして、「早期保育活動プログラム（２歳～４歳）」の開発し、研究モデル園で、「未満児－年少児－年中児－年長児」と連続したプログラム内容に基づいて実践した。また、特別ニーズ児には「発達促進プログラムと個別の保育計画を策定」し、保育者等には「幼児特別支援教育研修10時間」を企画し実施した。この「早期保育活動プログラム」は、山形県天童幼稚園で公開保育を実施したり、徳島県の那賀町や海陽町のこども園で応用することができた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
この研究の成果により、、全国各地で実践の取組が始まっている「小1プロブレムを防ぐ保育活動」に融合する幼児期からの保育活動プログラムの“モデルケース”となり、更なる国内の先導的役割を果たすことになる。その結果、小学校１年生における約20％の不適応発生率は、10％以下に減少すると予測される。同様に、2016年度の小学校１年生における不登校数1,579人、暴力行為数1,720件、いじめ認知数42,513件の状況も減少するものと考える。したがって、社会的にも研究の意義が大きい。
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