| 研究課題/領域番号 |
21K02440
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 愛媛大学 |
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研究代表者 |
富田 英司 愛媛大学, 教育学部, 准教授 (90404011)
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| 研究分担者 |
野中 陽一朗 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 准教授 (30735270)
坪田 康 京都工芸繊維大学, 基盤科学系, 准教授 (50362421)
三和 秀平 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (70824952)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 教員養成 / Co-Agency / バーチャルコミュニティ / 放課後活動 / 参加型アクション・リサーチ / 教師教育 / 省察 / 学生主導プロジェクト / 仮想空間 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は，教員志望学生の主体的活動を支援する学習環境の要素を過去の事例より抽出し，同様の取組を他大学で展開できるか検証する。また他大学の学生と自律的に交流可能な仮想空間を導入し，その教育効果を検討する。本研究はこれらの検討を通して，学生主導プロジェクトへの参加が学生の資質・能力向上へとどのように繋がるのか，大学教員による支援の在り方と併せて解明する。
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| 研究実績の概要 |
本研究の３つの問い、A) 大学教員はどのように学生をプロジェクトに招き入れることできるのか、 B) 学生がプロジェクトを主導していく過程はどのようにモデル化できるか、 C) 仮想空間の提供は 各連携大学の学生グループにどのように影響するのかについて、令和５年度は以下の通りそれぞれ検討してきた。検証方法は、令和４年度に続いて、アクションリサーチであり、愛媛大学、高知大学、信州大学でそれぞれ研究分担者が準正課プロジェクトを展開しながらその中で、上記の問いに対応する答えを探索する方法を採用した。アクションリサーチとしてかかわった準正課活動は、令和４年度に取り組んだ内容に準じたものであった。特に今年度では、各大学で継続的に活動を進めていくことをによって、大学内外の環境の変化を通して、準正課活動への参加状況がどのように変化していくかを検討することができた。また、今年度は新しく教師教育の文脈以外の学生を主体とする準正課活動のあり方について、インタビュー調査をおこなうことによって、学生によるプロジェクト主導のモデル化に資する知見を得ることができた。具体的には、（１）ゼミ活動を含めた正課、サークル・部活等におけるメンバーシップから独立した自発的な参加、（２）定期的な会合の自発的設定、（３）年度をまたいでのプロジェクトの継承、（４）大学教員の継続的な後方支援、といった要因が、本来的な意味で学生が主体性を発揮するために必要であることが今年度の取り組みで生成された仮説である。これらに加えて、仮想空間の役割に関する検討では、主とするより、対面での交流を補充するものとして位置づけることが現在の学生を取り巻く環境の中ではより自然であることが示唆されている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
３つの大学において、昨年度に引き続き、順調に準正課活動が展開されている。また、当初はバーチャルコミュニティをそれ自体で構築する方向を本研究では想定していたが、コロナ後の対面中心のコミュニケーションの場が学生にとって生活に中心になってきたことからその方向を撤回し、対面交流をベースとして定期的に設定し、それらの交流機会の間を埋めるためのオルタナティブな方法としてリモートのコミュニケーションの場を構築するという方向に変更した。この変更は社会状況に現状に合わせた変更であるため、順調に研究が進展していることを否定するものではないと考えられる。他方、研究成果の発表については想定よりも若干遅れているため、シンポジウムの開催等も含めた研究成果の発表機会を増やしていくことが求められる。
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| 今後の研究の推進方策 |
プロジェクト最終年度の取組において、次の2点を重点的に取り組むこととしている。重点項目の１つめはバーチャルコミュニティを単体で構築する方向を撤回し、対面交流をベースとして定期的に設定し、それらの交流機会の間を埋めるためのオルタナティブな方法としてリモートのコミュニケーションの場を構築するという方向である。そのためには、複数大学間での学生機会を実際に複数回設定し、開催のあり方について検討するための経験的基盤をプロジェクト内で蓄積する必要がある。重点項目の２つめは、教師教育以外の領域へ対象を広げたデータ収集である。学生中心のプロジェクトは、教師教育に限ったことではなく、むしろ経営学領域等では特に地域課題の解決に学生が取り組む事例が多い。そのような教師教育以外のプロジェクトについても研究対象に加えることで、教師教育分野における学生を主体とした準正課活動のあり方についても、新しい観点より示唆を得ることができる。
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