| 研究課題/領域番号 |
21K02448
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 相模女子大学 |
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研究代表者 |
榎本 ヒカル 相模女子大学, 栄養科学部, 教授 (00423517)
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| 研究分担者 |
田中 宏子 滋賀大学, 教育学部, 教授 (00324559)
亀崎 美苗 埼玉大学, 教育学部, 准教授 (00531336)
正岡 さち 島根大学, 学術研究院教育学系, 教授 (30194161)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2025年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 家庭科教育 / 住生活 / 住居学 / 住まい方教育 / WEB調査 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
自立と共生に必要な住まいに関する総合的な知識や知恵を「住まい方知（すまいかたち）」と定義し、その現状を教育学的視点から明らかにするための複数の調査を行う。そこから得られた知見を小・中・高等学校の家庭科および大学の家庭科教育における住居学の基礎的・基本的な知識の整理や指導方法改善に繋げ、学校教育や社会人教育に還元することが、本研究の最終的な目的である。
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| 研究実績の概要 |
人は成長とともに一人暮らしや寮生活、あるいは就職や結婚による独立などをきっかけに住まいを選択する、また災害時などに住まいの持つ課題に直面する。人が社会の中で自立かつ共生して生きてゆくために必要であろう住生活に関する知識を「住まい方知」と定義し、そのような知識と現在学校教育で実践されている住生活領域の学習内容を、これからの生活を見据えたうえで住生活で学ぶ知識を活用・応用できるようにするには、どのような住まい方知が必要なのか、学習時期とのかかわりで整理し、明らかにすることが本研究課題の研究目的である。
2023年度は2022年度に引き続き、2021年度に集計した「家庭科を過去に学習した社会人を対象とした調査」データの統合データの分析を進めた。その分析結果の一部は、2024年8月に埼玉大学にて行われる令和6年度産業・情報技術等指導者養成研修にて、「住まい・住生活と環境」のタイトルで一部を公表予定である。こちらのデータについては分析がまとまり次第、原著論文として公表する。
本研究計画にある、「建設・住宅・不動産・インテリア関係職従事者を対象としたWEB調査」と、「家庭科を現在教えている教員を対象としたアンケート調査」を2024年度に実施するよう、現在準備を行っている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
既に実施した「家庭科を過去に学習した社会人を対象とした調査」の結果の分析を進め、年度中に纏める予定であったが、完全には終わっていない。
また、「建設・住宅・不動産・インテリア関係職従事者を対象としたWEB調査」は2024年度に実施するための準備を現在行っている。さらに「家庭科を現在教えている教員を対象としたアンケート調査」も今後すみやかに実施する予定である。
なお、調査結果の一部は2024年8月に埼玉大学にて行われる令和6年度産業・情報技術等指導者養成研修にて、「住まい・住生活と環境」のタイトルで公表予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
既に取得済みの調査データ分析はすみやかに完了させ、未発表内容について早期公表を図る。また、予定している調査は全てすみやかに実施できるよう、最大限準備作業を進める。
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