| 研究課題/領域番号 |
21K02448
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 相模女子大学 |
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研究代表者 |
榎本 ヒカル 相模女子大学, 栄養科学部, 教授 (00423517)
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| 研究分担者 |
田中 宏子 滋賀大学, 教育学部, 教授 (00324559)
亀崎 美苗 埼玉大学, 教育学部, 准教授 (00531336)
正岡 さち 島根大学, 学術研究院教育学系, 教授 (30194161)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2025年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 家庭科教育 / 住生活 / 住まい方教育 / WEB調査 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
自立と共生に必要な住まいに関する総合的な知識や知恵を「住まい方知（すまいかたち）」と定義し、その現状を教育学的視点から明らかにするための複数の調査を行う。そこから得られた知見を小・中・高等学校の家庭科および大学の家庭科教育における住居学の基礎的・基本的な知識の整理や指導方法改善に繋げ、学校教育や社会人教育に還元することが、本研究の最終的な目的である。
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| 研究実績の概要 |
現在、学校で行われている住生活教育には多くの課題が存在する。本研究は自立と共生に必要な住まいに関する総合的な知識や知恵を「住まい方知」と定義し、その現状を教育学的視点から明らかにすることを目的としている。さらに、その知見を小・中・高等学校の家庭科および大学の家庭科教育における住居学の基礎的・基本的な知識の整理や指導方法改善に繋げ、それを元にこれからの時代の生活ニーズに相応しい住生活教育の提案を試みるのが、本研究全体の目標である。
2022年度は、前年に集計した「家庭科を過去に学習した社会人を対象とした調査」データの統合データの分析を進め、2022年8月に埼玉大学にて行われた令和４年度産業・情報技術等指導者養成研修の技術・家庭（家庭）の講師として「住まい・住生活と環境」のタイトルで調査結果の一部の紹介を行った。さらに2022年12月の人間-生活環境系学会にて「家庭科の住居領域の学習状況とその評価に関するインターネット調査」のタイトルで学会発表を行った。今後は本データのさらなる分析を進め、原著論文として公表する予定である。
これまでに実施した調査結果をもとに、現状の脱コロナ禍の社会情勢を見極めつつ実施のタイミングをはかっている新たな調査「建設・住宅・不動産・インテリア関係職従事者を対象としたWEB調査」と、「家庭科を現在教えている教員を対象としたアンケート調査」を、できるだけすみやかに実施できるように準備を行っている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
既に実施した「家庭科を過去に学習した社会人を対象とした調査」の結果の分析を進め、年度中に纏める予定であったが、完全には終わっていない。
また、「建設・住宅・不動産・インテリア関係職従事者を対象としたWEB調査」を実施する予定であったが、コロナ禍において社会や個人の住宅ニーズが大きく変わりつつあることを踏まえ、実施を見送った。タイミングを見計らって今後すみやかに実施する予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は脱コロナ禍の社会情勢を踏まえながら、予定している調査がすみやかに実施できるよう、準備を進める。また、既に取得済みの調査データ分析を完了させ、未発表内容についてできるだけ早期に公表する。
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