研究課題/領域番号 |
21K02462
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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研究機関 | 愛知教育大学 |
研究代表者 |
本多 満正 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (20451651)
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研究分担者 |
北村 一浩 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (40332035)
鎌田 敏之 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (80262939)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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キーワード | 技術科実践の創造 / チームによる教員の成長 / 実践的知見の共有化 / 技術科教員の成長支援 / 技術科実践の共有化 / 技術科教員 / 実践コミュニティ / 教員の成長支援 / 授業づくり / 教科研究会 / 成長を促す集いの調査 / 実践創造のコミュニティ |
研究開始時の研究の概要 |
技術科教員の実践的成長を促す方途の解明が喫緊の研究課題である。これまでの調査の結果、リーダの技能や授業力が会の求心力となった事例、コンテスト等の成功体験が協働性向上となった事例が示されている。地域の技術科研究組織の実践力育成を強化する研究支援の内容解明が必要である。本研究の目的は、年齢や力量の異なる技術科教員組織への支援を通して、参加者の実践力向上に有効な関与の解明、及び研究組織全体の実践力向上への波及効果を検証する。
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研究実績の概要 |
2022年度は、2021年度と同様に、コロナ禍による交通手段の不安定化と面談による感染問題などの困難等があったため、特に遠方への調査研究等の出張の機会を確保することが困難であった。具体的には、遠方の技術科教員の研究コミュニティに対して、参加による観察調査を行うことが難しかった。そのため、当初計画を大幅に変更して、インターネットを活用したテレビ会議方式による聴き取り調査を含めた研究交流をおこなわなければならなくなった。しかし、そのような状況下においても、以下の3点について、今年度有益な知見を得ることができた。以下にその概要を報告する。 1)地域の中堅教員が若手教員の授業づくりを支援することで各年代ごとの授業実践研究における進展を確認することができた。 2)実践研究を積み重ねてきたベテラン技術科教員が子どものものづくり体験を踏まえた実践導入のアレンジの実際と、ライトな成功感が続く実習の教育力の豊かさ。 3)形が似ているが使用用途が異なる道具(具体的にはペンチ)の区別を、特徴的な外観の差異から判別することで、中学生の自主的な実習活動を支援するシステムを開発し、複数の学校での製作実習に活用した所、中学生の製作実習のミスを大幅に減らす等の作業の向上を確かめることができ、技能の向上についても確認することができた。以上のように、それぞれの地区で、技術科教員実践の充実をはかる研究交流による教育実践の充実ははかることができた。こうした実践充実の取り組みを他地区に紹介し、技術科の授業の発展とともに教員の力量育成に寄与可能な取り組みを具体化したことが今期の主な成果である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2021年度コロナ禍による移動制限があり、調査や参画の計画が立ちにくかった。遠方のコミュニティから訪問や研究交流の依頼があった。しかし、2022年度も含めたここ2年間におけるコロナ禍での出張日程を長期的に調整することが難しく、リモートによる研究助言に時間をさくことが多く、聴き取り調査が部分的になってしまった。実践的成長に関する調査については、2023年度に引き続き調査を行う予定である。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度は、コロナ禍の規制が比して少なくなったため、現地での研究に参画し、活動等についての聴き取り調査と現地での研究交流の実際を可能な限り多く実施し、知見をまとめ、提供し、技術科教育の実践研究の推進と効果的な成長支援に関する事例研究をまとめ、知見の提供をおこなう予定である。
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