| 研究課題/領域番号 |
21K02464
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 奈良教育大学 |
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研究代表者 |
前田 康二 奈良教育大学, 教職開発講座, 教授 (60737419)
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| 研究分担者 |
吉村 雅仁 奈良教育大学, 教育連携講座, 教授 (20201064)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 小学校外国語 / 資質能力基準 / ポートフォリオ / 専科教員 / 協働的研修 / 英語運用能力 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
小学校外国語教育の充実に向け、教員の力量形成のための研修が重要な役割を担っている。本研究は、今後の日本の小学校外国語担当教員に求められる資質能力を明らかにし、その評価基準、及び省察ツールとしてのポートフォリオを開発するとともに、外国語専科教員及び外国語指導助手(ALT)がオンライン、オフラインで協働して学び合い、学びの蓄積と振り返りを行う研修プログラムを開発することを目的とする。奈良県教育員会との連携の下でのプログラムの実施、検証を通して改善し、教職大学院の科目設定及び現職教員研修モデルの作成を目指す。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、今後の日本の小学校外国語担当教員に求められる資質能力を明らかにし、その評価基準、及び省察ツールとしてのポートフォリオを開発するとともに、外国語専科教員及び外国語指導助手(ALT)がオンライン、オフラインで協働して学び合い、学びの蓄積と振り返りを行う研修プログラムを開発することを目的としている。
2022年度には、前年度作成した仮の資質能力基準と試行した研修プログラムをその成果と課題を踏まえ修正し、改善版試行研修プログラムとして小学校外国語専科教員等１２名を対象にオンライン及び対面で６回実施した。参加者に対して資質能力基準に基づく評価と聞き取りを実施し、それらをもとに研修プログラムの評価を行った。
また、授業での教員の英語使用について、児童とのやり取りを中心に量的、質的に調査、分析し、小学校教員の授業での英語使用の課題を明らかにするとともに、教員研修への示唆を得た。研究成果については国際学会（The 19th Annual CamTESOL Conference on English Language Teaching）で発表し、外国語として英語を学ぶ環境下での授業における教員の英語使用の在り方について参加者との議論を通して考察を深めた。
2023年度には、過去２年間で予定しながらも新型コロナウイルス感染拡大の影響で十分に実施できていない国内外の研究機関等への訪問調査を実施し、実施した研究結果とあわせ分析した上で、資質能力基準、ポートフォリオ及び研修プログラムを検討、構築することとする。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウイルス感染拡大の影響により、2022年度も予定していた国内外の研究機関等への訪問調査は実施できなかったため、主に文献を中心とした調査に留まっており、期待していただけの資料を踏まえた分析が未だ十分にはできていない。また、同様の事情から、授業における言語活動が限定的になっており、授業分析も十分にできる状況でなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度：資質能力基準及び研修プログラムの国内外調査を継続し、資質能力基準及びポートフォリオの妥当性等の点検を基に改善を図る。小学校外国語専科教員、ALTを対象に、2022年度に改善を加えた研修プログラムを奈良県教育委員会と連携して実施する。観察やポートフォリオ記述分析から研修参加者の変容を資質能力基準に照らし評価するとともに、参加者への質問紙及び聞き取り調査により研修プログラムの評価を行う。研修プログラムの開発及びその成果と課題について国内外の学会で発表する。研修用ウェブサイトを開発し、オンライン研修プログラムを準備する。さらに、教職大学院の授業にプログラムを組み入れ実施する。
2024年度：2023年度に改善した研修プログラムを実施し、評価するとともに、開発したウェブサイト(教材含む)の有効性を検討し、改善する。研修用ウェブサイトを開発し、オンライン研修プログラムを準備する。また、教職大学院の授業にプログラムを組み入れ実施する。さらに、資質能力基準、研修プログラムの概要及び使用教材等をウェブサイトに統合し、各都道府県等自治体が希望に応じて活用できるようにする。研究成果を国内外の学会で発表する。
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