研究課題/領域番号 |
21K02476
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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研究機関 | 東京国際大学 (2022-2023) 日本体育大学 (2021) |
研究代表者 |
今関 豊一 東京国際大学, 人間社会学部, 教授 (30353410)
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研究分担者 |
福ヶ迫 善彦 流通経済大学, スポーツ健康科学部, 教授 (20398655)
近藤 智靖 日本体育大学, 児童スポーツ教育学部, 教授 (50438735)
久保 元芳 宇都宮大学, 共同教育学部, 准教授 (90451707)
岡田 雄樹 京都教育大学, 教育学部, 講師 (00759912)
鈴木 一成 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (50736767)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 指導内容可視化 / 小・中接続 / 運動教材開発 / 体育科指導内容 / 学習内容可視化 / 縦断的・追跡的研究 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、体育科におけるナショナルスタンダード(指導内容)の策定に向けて、小学校第5学年から中学校第2学年までの①指導内容可視化を行い具体的に検討すること、②指導内容は「動き」を学習する戦術的知識として記述すること、③指導内容の妥当性を実証的に検証し、これによって、より適切な指導内容を構成していくための課題を検討することである。検討に当たっては、体育科における教授学的内容の知識(PCK: pedagogicai content knowledge)を踏まえつつ国際的な動向を把握する。
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研究実績の概要 |
令和5年度は科研費等研究において縦断的・継続的にボール運動・ゴール型の授業を行っている中学校第2学年生徒に、体育の分野では、バスケットボール単元(6時間完了)の授業収録を行った。保健の分野では、第2学年に、応急手当の実習を取り上げて保健の授業収録を行った。指導内容可視化について、体育の分野では、バスケットボールは「動き」を学習する戦術的知識を取り上げた。保健の分野では、応急手当の実習によって学習する技能について知識として記述して実施した。この授業は、出版社の学習資料の冊子掲載に投稿し、採用が決まった。2024年度中に授業実践者、共同研究者とともに発刊される。 授業開発は、実証授業を行わない協力校等で行った。しかし、新型コロナ等の影響により科研費延長を手続きしている。このため最終年次が来年度となる。来年度は、中学校第3学年の教材と開発した授業に基づいて検証授業収録を行うととともに、研究のまとめを行う。検証授業に必要な物品の提供はこれまでと同様に行うが、協力校には、必要なボール、ビブス類を提供する。小学校と中学校の接続についてデータ処理、分析等を行う。 研究代表者の今関は、体育科固有の指導内容の「動き」を可視化する資料作成を中心的に行う。これをもとに、他の研究分担者と連絡を密に取り、教材開発、授業開発を行う。 研究分担者の福ヶ迫は、データ処理、分析を今関と共に中心的に行う。近藤は、OECD関連などの諸外国の情報収集と検討・分析をする。岡田、鈴木は、運動領域の知識と認知過程の視点で取りまとめを中心的に行う。久保は、保健領域の全体の取りまとめ、知識と認知過程の視点で資料整理・検討を中心的に行う。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
COVID-19対応があるなか、研究代表者及び共同研究者の対応ができない部分が発生した。これにより、やや遅れが発生している。研究期間の延長を手続きした。結果的に、中学校第3学年での情報収集に必要な経費を得ることができた。 令和5年度は、授業開発を早めに行い、それを受けての事前打合せ、日程調整、事前研修の準備、内容の決定をしていく。新年度の事前打合せの8月上旬に向けて準備を進め、協力校との連絡調整を密にして検証授業の準備をしていきたい。 また、小学校と中学校の接続についてもデータ処理、分析をしていく
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今後の研究の推進方策 |
研究分担者とも連絡を取りつつ、検証授業に使用する指導内容可視化、運動教材及び授業開発を着実に進める。COVID-19対応等で遅れ気味のため、期間延長の手続きをした。 2024年度も、日程調整、事前研修の準備、内容について、協力校との連絡を密にしていく。本研究のまとめに向けて、検証授業が実施可能な時期を見計らって、研究分担者と共に連絡・調整をして実施していく。
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