| 研究課題/領域番号 |
21K02521
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 京都女子大学 (2023)
兵庫教育大学 (2021-2022) |
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研究代表者 |
西岡 伸紀 京都女子大学, 発達教育学部, 教授 (90198432)
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| 研究分担者 |
北垣 邦彦 東京薬科大学, 薬学部, 教授 (00295809)
永井 亜貴子 東京大学, 大学院新領域創成科学研究科, 特任研究員 (00568678)
村上 佳司 桃山学院教育大学, 人間教育学部, 教授 (10460510)
細谷 里香 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 准教授 (20634984)
中山 和弘 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 教授 (50222170)
鬼頭 英明 法政大学, スポーツ健康学部, 教授 (90161512)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 意思決定スタイル / 意志決定スキル尺度 / 青少年 / 熟慮 / 直感 / 危険行動 / 影響要因 / 意思決定 / 情動 / 認知 / 対処 / 活用 / 包括的意思決定能力 / リスク / フレームワーク / 健康安全 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
中学生，高校生の熟慮型意思決定に影響する情動等の内的要因や仲間の圧力，情報等の外的要因等に対する認知及び対処の能力を，また，適切な健康情報や相談者等の外的要因の活用の能力を明らかにするために，質問紙調査を行う。
さらに，調査結果を踏まえて，対処・活用能力を含む包括的意思決定能力を育成するフレームワーク（指導の内容，方法）を開発する。加えて，主な指導内容を分割して複数の中学校，高校において授業を行い，フレームワークの有効性，実用性，課題等を検証する。
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| 研究実績の概要 |
昨年度の目標は，意思決定スキル尺度の作成及び中高生対象の質問紙調査の実施であった。しかしながら，小学校高学年用意思決定スキル尺度の予備調査結果の分析が遅れ，小学校高学年用尺度の熟慮の項目数の減少，直感の項目数の増大，Hamiltonらの大学生対象の意思決定スタイル尺度（10項目）の日本の中高生向けの変更等の改訂作業が継続中である。
一方，プログラムのフレームワーク開発のために，米国健康教育基準に対応し中高校生を対象とするスキルベース健康教育プログラム（Benes S et.al., 2017）の分析を，昨年度の「6章 意思決定スキル」に引き続き，意思決定に影響する要因である「３章 有効で信頼できる情報等へのアクセス」「４章 健康行動に影響する要因」を，さらに意思決定スキルと関連が強い「7章 目標設定スキル」について，理論編及び授業編を分析した。
その結果，スキル習得の過程の意義やそれに対する理解が深まり，過程に対応する授業（指導の具体例）が明確になり，フレームワークの検討に有効であった。また，学会誌の特集記事として，日本の学校でのヘルスリテラシー育成教育の論説を依頼されたため，意思決定スキルを中心に，スキルベース健康教育と関連付けて述べる予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
質問紙調査については，調査票が未完成で，調査も未実施にあり，遅れている。現在，Hamiltonら（2016）の大学生対象の意思決定スタイル尺度を中高生向けに翻訳を進めている。また，プログラムのフレームワークの開発の基盤として，スキルベース健康教育プログラム（Benes S et.al., 2017）の関連する章の分析，ヘルスリテラシー育成教育と関連付けた論述に取り組んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
意思決定スキル尺度については， Hamiltonらの意思決定スタイル尺度をベースに，米国健康教育基準の意思決定スキル育成の到達目標を参照し，国内の小学生用意思決定スキル尺度の予備調査の結果の分析を経て，中・高校生用に作成する。さらに，今年度前半に中高生を対象に質問紙調査を行う。一方，スキルベース健康教育プログラム（Benes S et.al., 2017）の分析結果を踏まえ，質問紙調査結果の分析結果を参照し，フレームワーク試案を提案する。
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