| 研究課題/領域番号 |
21K02538
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 群馬大学 |
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研究代表者 |
吉田 浩之 群馬大学, 共同教育学部, 教授 (30461198)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 部活動 / 指導者育成指標 / 教員育成指標 / 部活動ガイドライン / 指導者育成・研修プログラム / 育成・研修プログラム / 部活動指導者育成指標 / 指導者育成プログラム / アンケート / 教員研修 / 資質・能力 / 教育プログラム / 具体化 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
部活動を通じて育成を目指す生徒の資質・能力を具体化する。その資質・能力を踏まえ，教員育成指標の概念・指針に基づいて部活動の指導者育成指標を作成する。
さらに，その指標を活用した指導者の教育・育成プログラムを考案し，現職教員及び教員養成課程の学生を対象とした研修と協力校での実践により，その効果を定量的・定性的に評価し，プログラムの妥当性を検証する。
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| 研究成果の概要 |
教育公務員特例法の改正により教員育成指標に基づく計画的な教員の養成・採用・研修が求められている．また，学校設置者及び学校は，部活動指導員に対し研修を行うこととされている．そこで，Ａ県Ｂ市教育委員会と共同で教員育成指標の概念や作成方法を参考に，部活動の指導者育成指標（以下，「部活動指標」）を作成・公表し，そのプロセスで作成方法について検討し汎用性・実効性のある知見を示した．さらに，部活動指標に基づく指導者の教育・研修プログラムを例示した．部活動指標とそれに基づく研修プログラムは，部活動指導者の計画的な教育力育成に機能し，部活動指導員制度の推進及び教員の働き方改革の推進に寄与することが期待される．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
大きく次の4点が挙げられる．1点目は，部活動指導者の教育・育成に教員育成指標の概念・方針等を導入した点である．2点目は，近年発出された2つの教育政策（「教員育成指標」と「部活動ガイドライン」）を組み合わせ，部活動指標に基づく研修を部活動ガイドラインに位置付けた点である．3点目は，部活動指標の作成過程における課題や留意点等を検討し，部活動指標を作成する上で実効性のある知見を示すことができた点である．4点目は，部活動指標を教育委員会が策定し，地域の部活動指導者に提示することは，教育委員会としての責任を果たすための具体的なあり方であり，その実際例を提示できた点である．
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