| 研究課題/領域番号 |
21K02596
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 宇都宮共和大学 |
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研究代表者 |
陣内 雄次 宇都宮共和大学, シティライフ学部, 教授 (70312858)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2021年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
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| キーワード | 持続可能な地域社会 / まちづくり / 高等学校 / SDGｓ11 / 家庭科住領域 / 学校と地域の連携 / ＳＤＧｓ１１ / 学校と地域の往還 / 往還 / ＳＤＧｓ / 持続可能性 / 実践プログラム / まちづくり学習 / 家庭科 / 住領域 / 高校 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、ＳＤＧｓ11「包括的で安全かつ強靱で持続可能な都市及び人間居住を実現する」ための、教育・学習モデルを高校家庭科「住領域」を軸に、生徒、教員、地域社会が一体となって構築する方向性を示すことにある。（ＳＤＧｓ＝持続可能な開発目標）
学校での学びと地域活動での気付きという協働的・共感的学びがＳＤＧｓ11につながることを明らかにする。特に、ＳＤＧｓ11のターゲット11.3「2030年までに、包摂的かつ持続可能な都市化を促進し、すべての国々の参加型、包摂的かつ持続可能な人間居住計画・管理の能力を強化」、つまり、“都市をマネジメントする能力の向上”を「学びの往還」で高めるプロセスを明示する。
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| 研究成果の概要 |
2021年度と2022年度には高校生まちづくり団体の関係者等への聞き取り調査の結果等を参考に、学校と地域の往還によるＳＤＧｓ11のための学びの可能性と課題について考察。2021年度に行った栃木県内高等学校へのアンケート調査の結果、ＳＤＧｓに関する実践が行われている教科は家庭科が最も多いことが明らかになったことから、2022年度には家庭科住領域での展開について考察した。2023年度には、２年間の研究成果のレビューに加え、教育関係者と高校生まちづくりサークル顧問への聞き取り調査を実施し、高等学校家庭科住領域での実践のための学習プログラムを検討し、学習プログラムの普及版としてワークブックを作成した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
まずもって、本研究では、栃木県を事例に高等学校におけるＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）に関する学びの実態を明らかにすることができた。また、高校生や教育関係者などへの聞き取り調査の結果も参考に、家庭科住領域を軸とする学校と地域との往還によるＳＤＧｓ１１「包括的で安全な強靱（レジリエント）で持続可能な都市及び人間居住を実現する」のための具体的な学習プログラムを立案した。さらに、学習プログラムの普及版としてワークブック（ワークシートを含む）を作成した。
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