| 研究課題/領域番号 |
21K02655
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 北陸大学 |
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研究代表者 |
杉森 公一 北陸大学, 公私立大学の部局等, 教授 (40581632)
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| 研究分担者 |
西野 毅朗 京都橘大学, 経営学部, 専任講師 (20781602)
吉田 博 徳島大学, 高等教育研究センター, 准教授 (80619908)
竹中 喜一 愛媛大学, 教育・学生支援機構, 准教授 (80834100)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | ファカルティ・ディベロップメント / 大学教育センター / CTL / アセスメント |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本邦においては、ファカルティ・ディベロップメント（FD）が義務化となって以降、大学教育センター等に所属する教育開発者とFD担当者らが、プログラム提供の担い手となり、教員の授業設計、学生の学修支援体制の整備、組織的な変革を促してきた。しかし、制度的な支持基盤をデザインする方略や教育学習のアウトカム評価の枠組み策定は未だ途上にある。本研究では、日本版CTLアセスメント基準の策定を通して、理論的・実践的基盤を提案するとともに、ディベロッパーとCTLにかかる組織構造・資源分配とインフラ・プログラムとサービスの重層的指標に基づいた教育開発の質的研究から、次代の大学教育を支える教育開発の在り方を提起する。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、日本版CTLアセスメント基準の策定を通して、理論的・実践的基盤を提案するとともに、教育開発者(ディベロッパー)と大学教育センター等 (CTL)にかかる「組織構造」「資源分配とインフラ」「プログラムとサービス」という重層的指標に基づいた教育開発の質的研究から、次代の大学教育を支える教育開発の 在り方を提起することを目的としている。当該年度は研究計画の２年目にあたる。
第一の実績として、ICEDでのポスター発表を通じて、米国教育評議会(ACE)& POD Networkが開発した「A Center for Teaching and Learning Matrix」をもとにした「日本版CTLアセスメント基準」ならびに本基準活用のための「活用ガイドライン」が、POD Networkに紹介され同Webサイトに掲載されるにいたった。 第二の実績として、策定した基準とガイドラインを活用した研究会を継続して開催し、基準の活用事例について議論を行った。その結果、1)教育開発者自身の取組の振り返り・課題整理・可視化を可能とする、2)CTL関係者と共有・議論するきっかけとなる、という２点が得られた。本成果は、ICEDポスター発表、JAED研究会、大学教育研究フォーラムにて報告した。また、文部科学教育通信誌にて「これからのFDを支える大学教育学習センターの開発」（全12回）を発表し、成果の一部を広く公表した。そしてこれらの機会を通じて、参加者の中からインタビュー調査への協力者が得られ、年度内にインタビューが実施された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
令和４年度は、2つの柱で研究を進める計画であった。第1に、日本版CTLアセスメント基準の開発の継続であり、公開研究会と国内外調査を行うことで妥当性の検証を行うことであり、第２に教育開発者へのインタビューに基づく質的研究であった。令和4年9月に公開研究会を開催し、前年度に引き続きフォーカスグループディスカッション(FGD)の手法をもちいることでCTL関係者による基準の活用可能性や活用事例の収集まで行うことがで きた。また、これまで同意を得られたインタビュー協力者へインタビューを実施したほか、ICEDポスター発表を契機にPOD Network関係者との情報交換を行い、POD NetworkのWebサイトへの日本版CTLアセスメント基準が掲載されるにいたった。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度は、教育開発者へのインタビュー調査に基づく質的研究を継続し、前年までの調査・検討・事例収集に基づいて日本版CTLアセスメント基準第２版を公表する。令和4年度までに協力同意を得られた教育開発者へのインタビュー結果を分析することで、CTLそのものの開発事例を可視化し、 ガイドブックや事例集を作成を進めるとともに、さらに基準の更新やベストプラクティスの収集も継続していく予定である。
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