| 研究課題/領域番号 |
21K02660
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 愛媛大学 |
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研究代表者 |
小林 修 愛媛大学, 国際連携推進機構, 教授 (20294788)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | サービスラーニング / withコロナ / ハイブリッド / オンライン / 危機管理 / メタバース / Minecraft教育版 / グローカル / SDGs / ESD / ウィズ・コロナ |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本計画は，これまでの実践を通じて蓄積された評価情報の分析と，新たに実施するオンライン・プログラムで導き出される評価情報の分析を比較する。これまで実施してきたサービスラーニングに参加する全てのステークホルダーに実施したプログラムのインパクト評価をオンライン・プログラムでも実施し，従来型プログラムとオンライン型プログラムとの相違を分析する。このことを通じて，実地とオンラインとを組み合わせたハイブリッド型プログラムとして，学生への教育効果を十分に発揮しながら（ラーニング），持続可能な地域社会の構築に寄与（サービス）することのできる国際サービスラーニングの高等教育モデルを開発する。
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| 研究実績の概要 |
本研究初年度の2021年度は，過去の国際サービスラーニング成果物の分析については，分析処理に用いるPC環境を構築し，これまで7年間の学生の成果物について，整理を開始した。2021年度は，ハイブリッド型グローカル・サービスラーニング・プログラムの開発を週としてすすめ，ハイブリッド型プログラムを実施するための機材の整備と，関係するプログラム実施研究者と協議を重ね，2021年2月と2022年2月の2回，プログラムの試行を行った。
2022年度は，3年ぶりに実地で国際サービスラーニングを再開することができた。この結果，withコロナ時代に即した新たなハイブリッド型国際サービスラーニング・プログラムの開発と学生の学びを評価するためのデータを収集することができた。本年度は，日本国内とインドネシア国内の双方のフィールドで，それぞれインドネシア学生の受入と日本人学生の派遣を伴ったプログラムを開発・実施し，必要なデータを収集した。また，他のプログラムとの学習効果の比較に用いるため，台湾派遣プログラムに参加した日本人学生について同じ評価手法を適用してデータ収集を行った。評価手法についても，すでに活用しているMSC（Most Significant Change）分析以外にあらたにX-Finderと呼ばれる民間企業の評価指標についても検討し，国内で留学生と日本人学生がともに学ぶ課題解決型インターンシップ・プログラムで，学生を対象に試行し，その予備的な結果を現在論文として発表するために準備している。
また，withコロナ時代に適応した危機管理についてもこれまでのガイドラインを大幅に見直し，安全に有意義な学びを得ることのできるプログラムの実施について，慎重に検討し実施した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
初年度の2021年度,そして2年目の2022年度当初は，完全オンラインによるプログラムの開発を行うことができたが，2022年度前半まで，コロナ禍の収束の見通しが立たず，実地を伴ったハイブリッド型グローカル・サービスラーニング・プログラムは，そのプログラムの開発にとどまり，試行するタイミングがやや遅れた。
結果的には，コロナ禍の動向と社会状況の変化と，それに伴って国，地方，大学のコロナ対策の方針変更により，2022年の夏に，インドネシアから学生を受け入れてのプログラムの実施，そして2023年春にはインドネシアへの日本人学生を派遣するプログラムを実施ることができ，必要な情報を収集することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度は，コロナ禍の動向と社会状況の変化と，それに伴って国，地方，大学のコロナ対策の方針変更により，2022年の夏に，インドネシアから学生を受け入れてのプログラムの実施，そして2023年春にはインドネシアへの日本人学生を派遣するプログラムを実施ることができ，必要な情報を収集することができたが，急な対応により準備が十分にできていない中での実施ということもあり，最終年度の2023年度にいま一度データの収集を行うこととする。
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