| 研究課題/領域番号 |
21K02668
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
水上 祐治 日本大学, 生産工学部, 教授 (60738649)
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| 研究分担者 |
大畠 昭子 大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構, その他部局等, 特任上席URA (00301747)
本多 啓介 統計数理研究所, 運営企画本部, URA (50568425)
濱田 ひろか 統計数理研究所, データ科学研究系, 特任研究員 (80797267)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 個人内多様性 / 研究IR / イノベーション / 経営IR |
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| 研究開始時の研究の概要 |
研究方法は3段階であり、まず、日本の組織形態とIR活動の現状をマクロ的視点で的確に把握、次に、ブライトスポットアプローチを用いて、IR活動の活発な組織、活発でない組織の特徴をミクロ的視点で詳細に把握、最後に日本型IR業務プロセスを導出し公開するものである。
第１段階では、マクロ的視点での現状把握とし、日本の高等教育機関の組織形態とIR活動の現状をマクロ的視点で的確に把握することを目指す。第２段階では、ミクロ的視点での現状把握とし、IR活動の活発な組織と活発でない組織、そして、一部に特化した組織の特徴をミクロ的視点で詳細に把握することを目指す。第３段階では、日本型IR業務プロセスを導出し公開する。
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| 研究実績の概要 |
日本の高等教育の組織形態とIR活動の現状をマクロ的視点で把握する手法として、個人内多様性に焦点を当てイノベーション創出の戦略を見える化する手法がある。
経営学の分野では、イノベーションを創出する人材として、個人内多様性を持つことが着目されている。イノベーションは、既存の複数の分野の知が交わり、新たな知を生み出すことをいう。個人内多様性がある人材は、異なる複数の分野を持ちそれら分野を掛け合わすことができる人材である。
本年度の研究成果として2編の論文があり、まず、研究者の個人内多様性を見える化する指標としてMM-Indexを用い、人工知能分野、IoT分野、Bigdata分野の研究において、イノベーション的発展がどのように進んでいるのかについて、国別にその違いを示した。分析の結果、その類似性に地域性があること、地域により研究の方向性が異なっていることを示すことが出来た。
研究結果は、The 24th International Conference on Computational Statistics（Italy）で発表した。タイトルは、「Assessing the Research Strength of Organizations Focusing on Intrapersonal Diversity in Applied Research of AI」。そして、研究結果は、米論文誌PLOS ONEに掲載された。タイトルは、「International comparison of cross-disciplinary integration in industry 4.0: A co-authorship analysis using academic literature databases」である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究方法は3段階で構成され、日本の組織形態とIR活動の現状をマクロ的視点で的確に把握、次に、ブライトスポットアプローチを用いて、IR活動の活発な組織、活発でない組織の特徴をミクロ的視点で詳細に把握、最後に日本型IR業務プロセスを導出し公開するものである。
令和4年度の第１段階では、現状把握とし、日本の高等教育機関の組織形態とIR活動の現状を的確に把握することを目指すものであった。具体的には、まず、所属校の教員を対象にアンケート調査を実施する予定であったが、所属校側の状況を鑑み、アンケート調査の準備は整っているが、アンケート調査の実施は差し控えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度は、第一段階の調査を早い段階で実施することを目指し関係者と調整している。その後は、予定通り第2段階の調査に移行する予定である。
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