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発達障害リスク児の幼児期からの発達軌跡に関するコホート研究

研究課題

研究課題/領域番号 21K02701
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分09060:特別支援教育関連
研究機関お茶の水女子大学

研究代表者

神尾 陽子  お茶の水女子大学, 人間発達教育科学研究所, 客員教授 (00252445)

研究分担者 菅原 ますみ  白百合女子大学, 人間総合学部, 教授 (20211302)
齊藤 彩  お茶の水女子大学, 基幹研究院, 助教 (30794416)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード発達障害 / 発達支援 / メンタルヘルス / 育児 / アタッチメント / 縦断研究 / 横断研究 / 育児支援 / 通所支援 / 自閉スペクトラム / 多動・不注意 / 育児ストレス / メンタルへルス / 幼児期 / コホート研究 / 発達軌跡 / 養育者
研究開始時の研究の概要

日本でも発達障害支援が定着しつつあるが、メンタルヘルスや親子の関係性を含めた包括的な視点は含まれていないことが多い。本研究は、行政、支援提供者、研究者が研究準備段階から協力関係を築き、当事者の参加を想定する社会実装に向けたエビデンス構築を目標として、計画された先駆的な研究である。地域のハイリスク群、ローリスク群の親子の発達特性、メンタルヘルス、アタッチメントを包括する2歳からの発達軌跡を明らかにすることを目的としている。地域コホートの研究成果は、学術的に貴重であると同時に、地域の発達支援の質の向上に貢献しうる。

研究成果の概要

タッチミー調査(所沢子どもの心の健康調査)への登録者数は90名となった。そのうち、初回時および1年後の2回目のデータを分析対象とし、地域の発達支援機関がいつ、どのような特徴のある子どもと家族に対して支援しているのか、また初回相談から療育につながる人の特徴を明らかにすることを目的として解析を行った。結果は、親が初めて気になってから相談に至るまで1年~2年要した。相談に至ったケースは、ASDやADHD特性だけでなく、情緒や行動の問題の問題も抱えていた。ASD特性、衝動性の問題がより大きく、また育児ストレスが高いケースが療育につながりやすく、早期開始はより大きな改善と関連した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

学術的には、幼児の発達障害特性は単独で現れず、情緒や行動も含むメンタルヘルス全般の問題を併発することが確認され、介入研究を行う際には子どものメンタルヘルス全般に加え、親の育児ストレスやメンタルヘルスも含む包括的なアウトカムの設定が必要であることが確認された。社会的には、幼児期に支援ニーズが顕在化したケースに対して地域の支援資源が分配されていることが確認された。今後は、発達的な潜在的な問題あるケースへの資源の分配についても、長期的な予後に基づく有用な支援方策の検証が必要である。

報告書

(4件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2022

すべて 学会発表 (3件)

  • [学会発表] 発達支援ニーズをもつ子どもの特性と養育に関する研究-地域コホート調査による検討-2022

    • 著者名/発表者名
      斎藤彩, 原口英之, 菅原ますみ, 松本聡子, 神尾陽子
    • 学会等名
      第18回日本子ども学会学術集会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] 地域の包括ケアにおいて発達障害診療に期待されること. シンポジウム85 地域で診る発達障害診療~一般精神科に児童精神科はどう役立てられるか.2022

    • 著者名/発表者名
      神尾陽子
    • 学会等名
      第118回日本精神神経学会学術総会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] 社会性の発達に困難を抱える子どもの就学期の特徴と支援:2地域のコホート研究をもとに2022

    • 著者名/発表者名
      神尾陽子
    • 学会等名
      第33回日本発達心理学会大会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2025-01-30  

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