| 研究課題/領域番号 |
21K02715
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09060:特別支援教育関連
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| 研究機関 | 帝京大学 |
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研究代表者 |
爲川 雄二 帝京大学, 公私立大学の部局等, 講師 (30351969)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 暗黙知 / 形式知 / 潜在特性 / デジタルネイティブ / デジタル移民 / 知識創造 / 複数担任 / 世代間 / 職務コンピテンス評価法 / 差異化 / 行動特性 / 特別支援教育 / ICT / Society5.0 / GIGAスクール / コンピテンシー |
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| 研究開始時の研究の概要 |
我が国のICT活用状況は世界から大きく後塵を拝しており、危機的な状況となっている。本研究は、特別支援学校においてICT活用を積極的に先導する教員を主な対象に、授業参観と面接調査を基に、特別支援教育におけるICT活用に求められる教員のコンピテンシー（資質・能力）の解明と表出化を目指す。参観授業はプログラミングまたは情報モラルの授業のいずれかを対象とする他、オンライン授業（教科・領域は問わない）も対象とする。調査は予備調査と本調査の二段階で行う。この研究で得られた示唆を教員養成課程や現職教員研修のカリキュラムに反映させることを究極的な目標とすることで、次世代を担う教員の育成に貢献したい。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、次世代の教員養成への貢献を目的に、特別支援学校においてICT活用を積極的に先導する教員を主な対象に、授業参観と面接調査を基に、特別支援教育におけるICT活用に求められる教員のコンピテンシー（資質・能力）の解明と表出化を目指す。特別支援学校における新型コロナウイルス（COVID-19）感染防止対策の影響が長引いている他、急激に進む教員の勤務環境の変化の影響で、ICT先導教員の授業参観と面接調査、ならびに同僚教員への面接調査が当初の計画通りに実行できず、主にコンピテンシーに関する先行研究の更なる精査に従事せざるを得なかった。研究の遂行が困難な状況下ではあったが、特定のICT先導教員が存在しないものの、特別支援学校において複数の学級担任教員によるICTを活用した授業の好事例を数回参観する機会があった。その機会から、個人に限らず教員集団という単位でのコンピテンシーに関する仮説も考えられた。すなわち、特定の教員がICT活用を先導する場合に限らず、教員集団という単位によってICT活用が促進される場合が考えられた。ICT活用が促進される教員集団の特性を解明することもまた、本研究の目的である次世代の教員養成において有益ではないかと考えられた。そこで、特別支援学校における学級担任が世代の異なる複数の教員で構成される点から、世代間における活発なノウハウの交流が有効なICT活用に結実されると想定し、現職教員の各世代の特徴を「デジタルネイティブ」「デジタル移民」（Prensky,2001）等で区分し、文献調査を開始した。具体的には、現職教員における各世代の特徴を、初年度の文献調査で明らかになった「コンピテンシーに含まれる特性」、行動、態度、知識、技術スキル（本寺,2000）に照合して検討する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
特別支援学校における新型コロナウイルス（COVID-19）感染防止対策の影響が長引いている他、急激に進む教員の勤務環境の変化の影響で、当初計画していたICT先導教員の授業参観と面接調査、ならびに同僚教員への面接調査が実施できる状況ではなかった。いずれの学校においても感染防止対策に多くのリソースが割かれてしまい、調査を依頼できるような状況ではなかった。また、教員らはこれまでの勤務超過状態に併せて、近年における働き方改革の影響で、本務にはあたらない調査の依頼が困難な状況であり、オンラインでの調査ですら実施には至らなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初の研究計画を修正し、文献研究に基づく理論的研究を進める。すなわち、多様な世代で構成される特別支援学校の学級担任において、相互になされるノウハウの交流がICT活用にどう結実されるかを理論的に明らかにしたい。具体的には、現職教員における各世代の特徴を「コンピテンシーに含まれる特性」、行動、態度、知識、技術スキル（本寺,2000）に照合して検討する。
授業参観や面接調査は、今後の状況を鑑みながら可能な限り実施する。調査対象を特定の教員個人に限定せず、同一学級の担任教員の集団も含めて調査を検討する。対象校の状況によっては、オンラインでの調査も想定する。
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