研究課題/領域番号 |
21K02733
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09060:特別支援教育関連
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研究機関 | 福岡大学 |
研究代表者 |
徳永 豊 福岡大学, 人文学部, 教授 (30217492)
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研究分担者 |
田中 信利 北九州市立大学, 文学部, 教授 (90236612)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | 重症心身障害 / 注意 / 二項関係 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、障害が重度な子どもに対する個別的な支援の充実をめざし、以下の2点を目的とし研究を実施する。(1)覚醒行動、注意焦点化(定位反応、注視)、注意持続、注意追随(以下、「注意関連行動」)などの行動チェックリスト(「二項関係形成チェックリスト」)による縦断的な発達評価を実施し、発達初期の行動を評価する「二項関係形成チェックリスト」の外部妥当性を検討し、その改訂を行う。(2)重症心身障害の場合、コミュニケーションの発達水準は生後6か月前後の場合が多く、注意関連行動の発達変化が重要になる。これらに焦点を当てた支援者との相互交渉の状況を分析し、個人差に対応した支援のモデルを検討する。
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研究成果の概要 |
障害が重度な子どもの発達を評価するために、人や物とのつながりである二項関係形成、またその前提となる覚醒行動、注意焦点化 (定位反応、注視)、注意持続の項目を含む「受止め・対応リスト」とその「評価シート」を開発した。それらを活用する際には、子どもの行動のばらつきを考慮するとともに、働きかける大人の違いや子どもの姿勢の影響が大きいことが明らかとなった。よって、評価する際に人や場所を固定して、繰り返しつつ評価することが必要と考えられた。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
障害が重度な子どもは、発達初期に留まる場合が多く、人とのつながり、物とのつながりである二項関係を形成し、その相互作用を豊かにすることが重要になる。そのつながりの前提には、覚醒行動、注意焦点化 (定位反応、注視)、注意持続などが含まれる。これらの行動評価を踏まえて、大人の働きかけを工夫することが、その療育や教育の基礎となる。これらの行動評価に活用可能な「受止め・対応リスト」とその「評価シート」の活用は、臨床的な意義が高いと考えられる。
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