| 研究課題/領域番号 |
21K02734
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分09060:特別支援教育関連
|
|---|
| 研究機関 | 作新学院大学女子短期大学部 |
|---|
研究代表者 |
矢野 善教 作新学院大学女子短期大学部, 幼児教育科, 准教授 (10848352)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2021年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
|
|---|
| キーワード | 不登校 / 不登校機能アセスメント尺度 / 全校調査 / 不登校行動 / 機能的行動アセスメント / 行動コンサルテーション / 特別支援教育 / チーム学校 / 教育相談 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
不登校児童生徒の不登校行動に対して不登校機能的行動アセスメント尺度を実施し、その結果を基に、保護者と不登校児童生徒と面談し、不登校行動の代替行動を確認する。面談後、研究実施者と担任教諭および保護者が協議し、介入計画を立案する。そして、介入計画を基に担任教諭および教育支援センター（適応指導教室）指導員・保護者に対する行動コンサルテーションまたは協働型行動コンサルテーションを実施し、児童生徒の不登校行動の代替行動の変化を多層ベースラインにより、効果を検証する。不登校童児生徒への教育の機会確保という視点に則り、不登校行動の機能を明確にし、不登校行動の予防的な関りの在り方を検討する。
|
| 研究実績の概要 |
2022年6月から7月にかけて一自治体の小中一貫校に不登校行動の機能行動アセスメント尺度を用いた調査を実施した。回収率は全体84.7％（372名／439名）、小学校が83.9％（297名／354名）、中学校が88.2％（75名／85名）であった。
小・中学生の回答結果から、小・中学生のグラフには、全てのグラフにおいて共通点が見られた。それは「スコア0」の割合が最も高いことである。①ネガティブな感情、②対人・評価場面の回避と比較すると、③注目の獲得と④学校外の強化子は「スコア3」の割合が高かった。
小・中学生の回答結果から、1点目は「スコア6」と回答している児童生徒が一定数存在することが明らかとなった。学校に登校している児童生徒が学校に行きにくさを感じていると考えられる。2点目は「③注目の獲得」の「スコア3」の割合が高いことである。児童生徒は保護者からの注目を獲得するために登校を渋る可能性が高いと考えられる。3点目は「④学校外の強化子」の「スコア3」の割合が高いことである。児童生徒は学校外の強化子（ご褒美）の強さにより登校を渋る可能性が考えられる。
割合は低いが、「3.0-3.9」以降の子どもたちがいることも事実である。「3.0-3.9」以降を回答した子どもたちは、学校には登校しているが、登校を渋るまたは学校に行きたくない理由を抱えている可能性が考えられる。
今回は、児童生徒に対するアンケート調査であったが、今後は保護者に対するアンケートも含めて確認することが重要となる。また、本調査において「スコア6」と回答した児童生徒が存在することから、家庭での過ごし方などを生態学的なアセスメントと共に行うことにより、不登校の予防的な関りに繋がると推測される。さらには、本尺度を現在不登校になっている児童生徒に対して行うことにより、支援策の検討材料となることが必要ではないかと考える。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2022年度は不登校行動を示す児童生徒への介入支援を単一事例実験計画により、実施する予定であったが、新型コロナウイルス蔓延のため、現場での介入研究を行うことができなかった。そこで昨年度に引き続き、不登校行動の現状把握を目的として一自治体の小中いかっ観光の児童生徒を対象に不登校行動の機能的行動アセスメント尺度を実施し、学校に登校している児童生徒の潜在的な不登校行動に対する傾向を分析した。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は、2022年度に実施した調査の学会発表および論文発表を行う。
また、現在、不登校行動が生起している児童生徒に対して不登校機能的行動アセスメント尺度を実施し、その結果から得られた機能に基づいた介入計画を立案し、それぞれの目標に応じた不登校行動の改善に向けた行動コンサルテーションを行う。
|
