研究課題/領域番号 |
21K02744
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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研究機関 | 香川大学 |
研究代表者 |
神田 亮 香川大学, 地域人材共創センター, 講師 (30389366)
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研究分担者 |
蟹澤 宏剛 芝浦工業大学, 建築学部, 教授 (00337685)
米谷 雄介 香川大学, 創造工学部, 准教授 (00735144)
後藤田 中 香川大学, 創造工学部, 准教授 (40633095)
神田 かなえ 香川大学, 医学部, 助教 (60778629)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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キーワード | 教育工学 / ビジュアルフィードバック / フィードバック手法 / トレーニング支援 / 技能継承 / フィードバック / 仮想空間 / キャリアップ / 建設 |
研究開始時の研究の概要 |
「2019年版 ものづくり白書」において技能継承に問題のある事業を産業別にあげており,製造業が86.5%と最も高く,建設業も79.9%と高値を示し,熟練技能者が現場に残っているうちに,技能のデジタル化等を進めることはまったなしの状況と報告している.本研究は,暗黙知とされてきた建築・建設業の熟練技能者や若手技能者などの技能を習熟度別に体系的し,技能を学ぼうとする学習者の習熟度に合わせた技能をICTによる支援で効率よい技能継承を可能にする.
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研究実績の概要 |
本研究は,これまで暗黙知とされてきた建築業・建設業の熟練技能者や若手技能者などの技能を習熟度別に体系化し,技能を学ぼうとする学習者の習熟度に合わせた技能をICTによる支援で効率の良い技能継承を可能とする研究である.具体的には熟練技能者や若手技能者などの作業動作を蓄積し,分析し学習者の習熟度に応じた評価や,適切な動作指示がICTによる支援で直感的に効率よく行える技能継承システムを構築するものである. 2023年度の研究計画では,モーションセンサから得られた出力に基づき,力を入れるタイミングや,力を抜くタイミングなどの動作に合わせて擬音語や図形に変換し重畳表現できるシステムの開発と実践を行う.また,マーカを使用しないマーカレスで動作を捉え,ポイントとなる部分の動作を取得できるかを検証し,それらについても重畳表現しフィードバックできるようにすることが計画されていた.さらには,仮想空間でトレーニングができるシステムを構築し,能動的に繰り返しトレーニングできる環境を構築する.また,一定の動作を繰り返すことで生じる疲労や,それによる障害についても検討し,障害が起きることのないように疲労を生じやすい部位の特定,セルフケアの方法,トレーニングの方法についても提案できるようにすることが計画されていた. 実施状況としては,学習者が個人で行う技能学習に対し,対面指導の要素を視聴型の教材に補うことで学習者の気づきの機会を増やすことを目的に,実際の試行動画に対して,骨格空いてを用いてオノマトペを重畳させる「技能学習者に対する骨格推定を用いた部位別重畳表示視聴環境の開発」(田中ら2023)について取り組んだ.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
これまでに続いたコロナ禍の影響により,研究協力者の減少や環境整備,それに伴う実験の遅れ等全体的に遅れが生じている状況である.そのため,研究協力者に対する謝金・人件費の支出が減少した.また,共同研究者との打ち合わせや学会での発表が御大ん対応になったため旅費の支出が減少した.しかしながら,研究実績の概要で述べたように2023年度は,学習者自身の試技動作から骨格を推定し,身体部位ごとにオノマトペを重畳した振り返り動画を作成する環境について取り組み,本研究が学習者の修行期間の短縮化の一助となる可能性が示唆されるなど一定の成果が得られた.
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今後の研究の推進方策 |
2024年度は,前年度までに構築した学習者の試技動作にオノマトペを重畳させるシステムについて実績の積み増しに取り組みつつ,仮想空間上でトレーニングができるようにシステムを構築し,能動的に繰り返しトレーニングできる環境を構築するシステムの試作に取り組む。また,一定の動作を繰り返すことで生じる疲労や,それによる障害についても検討し,障害が起きることのないように疲労を生じやすい部位の特定,セルフケアの方法,トレーニングの方法についても提案できるようにする.なお,得られた成果については前年度と同様に関連学会や国際会議などで成果発表する.
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