| 研究課題/領域番号 |
21K02856
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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| 研究機関 | 大阪教育大学 |
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研究代表者 |
寺嶋 浩介 大阪教育大学, 連合教職実践研究科, 教授 (30367932)
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| 研究分担者 |
今野 貴之 明星大学, 教育学部, 准教授 (70632602)
倉田 伸 長崎大学, 教育学部, 准教授 (80713205)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 教員研修 / ICT / ジョブエイド / 教師教育 / インストラクショナルデザイン / 教育の情報化 / オンライン研修 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
自身の学校で教育の情報化の普及・推進に務める学校教育ICT推進リーダー教師が，自校などで校内研修をすすめる際に，教育の情報化に関する基本的知識を身につけたり，校内研修を設計することができるには，オンライン上のジョブエイドとして，どのような情報を，どのような形で提供すれば，校外での集合研修に参加することなく，自ら学習し，実践することができるかを明らかにする。
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| 研究実績の概要 |
学校教育の情報化の普及・推進を校内で担う立場の教員(ICT推進リーダー)が校内で研修を企画し，運営するために，オンラインで利用することのできるジョブエイド(職務を遂行する際に参照できる情報源)を開発した．本年度では，開発したオンラインジョブエイドの構成を報告し，試行した形成的な評価の結果について報告した．その結果，文言の修正や，説明が不足している点を解消すること，インタフェース上の改善点などが明確となった．例えば，以下のような点である．
・研修の中身を考える部分について，分量が多いが，最後にしか保存ボタンがないので，被験者が保存をせず消してしまうことがあった．このため，途中で一旦保存ボタンを設けることにした．
・「個別研修」と「集合研修」を組み合わせて研修を実施することを想定していたが，被験者はそもそもそのような発想がないため，戸惑っていた．このため，「参加者の事前準備」と「研修」という欄にした．
・十分な例を提供できておらず，被験者は後半になるほど用意した事例を参考にすることができていなかった．このため，さらに事例を蓄積することが必要であることがわかった．
以上のような結果を踏まえ，システムを改修した．
加えて，より多くの対象者に協力を依頼し，事例のさらなる蓄積と第2段階の評価について実施した．前者については10名程度の協力を得て，事例の蓄積を行うことができた.後者については，10名程度の対象者に実際にシステムを利用して研修を組み立ててもらった。結果の分析はこれからであるが，概ね肯定的な評価を得ることができた.
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度は，以下の2点を実施する予定にしていた。1については予定通り実施したが，2のより実践的な評価については学校現場の制約を乗り越えないといけない点があるため，実施することが難しく，そのために評価の手法を変えることになった。
1.ジョブエイドのパイロット版について，研究協力者に試行的に活用してもらい，修正をし，評価を通して改善する(倉田)。結果について，日本教育工学会や日本教育メディア学会の関連学会において報告する(全員)。
2.半年程度の期間の後，どのモジュールをどの程度活用したかについて，ヒアリングを行う。さらに，ジョブエイドを活用した結果，当該本人が意図する通り，校内での普及・推進を担うことができたかを評価する(全員)。
一方，2024年度に予定をしていたシステムの正式な評価についてはある程度完了しており，この点に関しては計画以上に進行している。
以上を勘案し，課題は見られるものの，ある程度順調に進展していると判断をした。
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| 今後の研究の推進方策 |
正式に行った評価について，データを得ることができているので，そのデータを分析して研究成果を報告することが次年度の主たる内容となる。
これに加えて，先ほど述べた課題を改善するため，学校で利用してもらったうえで評価をするのではなく，オンライン上で教員に模擬研修を進めるというある程度実践的な取り組みを導入することで，より現実的な評価を進める。
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