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小規模補習授業校におけるBYOD方式のICTを活用した教育活動の効果に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 21K02874
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分09070:教育工学関連
研究機関大阪総合保育大学 (2022-2023)
高知学園短期大学 (2021)

研究代表者

宮崎 大樹  大阪総合保育大学, 児童保育学部, 講師 (10835375)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
キーワードICT / 教育方法 / 補習授業校 / BYOD / カリキュラム・マネジメント
研究開始時の研究の概要

本研究では,小規模補習授業校であるプーケット補習授業校を対象に,タブレット端末を中心とした「一人一端末」のICT活用による教育方法の改善を図る。さらに,端末を持ち帰り可能なBYOD(Bring Your Own Device)スタイルを取り入れ,ICT機器を文具扱いで学習者に管理を任せるようにする。これにより,ICT機器を家庭学習にも活用できるようにし,日常生活と学校教育を結ぶ「持続的な学び」への転換を図る。以上のように自己表現や思考共有のツールとしてICTを活用し,教育活動の改善を図った上で,児童のふり返り自由記述の内容についてテキスト分析を行い,その教育効果を明らかにすることを目的とした。

研究成果の概要

本研究の成果は、大きく二点ある。
一点目は、小規模な補習授業校においてBYOD方式のICT導入について、実践的な取り組みが実施できたことである。一人一台の端末を整備し、実際に授業と家庭においてICTを自由に活用できる環境を整備することができた点で成果があったといえる。
二点目は、小規模な補習授業校におけるICT導入に対する教員、保護者、学校関係者の意識を明らかにすることができたことである。段階的にICTを導入し、授業や家庭で自由に活用できる環境を二年以上継続して維持した上で、アンケート調査を実施した。このことによって、関係者のBYOD方式のICT活用に対する意識を明らかにすることができた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

まずは小規模な補習授業校という、在外教育施設の中でもこれまでに注目されることの少なかった学校施設において、実践的な取り組みを行ったという点で意義がある。補習授業校は単に海外における教育機関というだけでなく、グローバル教育の最前線として、今後の日本における教育推進に対して様々な示唆を与える可能性の高い学校施設である。本研究の成果は、今後の在外教育施設における教育活動だけでなく、日本国内におけるグローバル教育の発展に対して寄与できる可能性がある点で、意義があるといえる。

報告書

(4件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2024

すべて 雑誌論文 (2件) (うちオープンアクセス 2件、 査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 小規模補習授業校における国語科授業デザインの再検討-「伝える力」に着目した異学年合同授業の実践を通して-2024

    • 著者名/発表者名
      宮崎大樹,田野健太郎
    • 雑誌名

      大阪総合保育大学児童保育論集

      巻: 3 ページ: 17-24

    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] 在外教育施設における充実した日本語教育の試み-プーケット日本人補習授業校での道徳科授業実践から-2024

    • 著者名/発表者名
      塩家崇生,宮崎大樹
    • 雑誌名

      芦屋大学論叢

      巻: 81 ページ: 11-20

    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 在外教育施設におけるタブレット端末持ち帰り学習の導入と活用に対する促進・阻害要因-小規模補習授業校における実践的検討を通して-2024

    • 著者名/発表者名
      宮崎大樹,太期聡一郎,田野健太郎
    • 学会等名
      第9回日本人間教育学会大会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2025-01-30  

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