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潜在連合テストによるスマートフォン依存リスク検出の試み

研究課題

研究課題/領域番号 21K02961
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分10010:社会心理学関連
研究機関信州大学

研究代表者

佐藤 広英  信州大学, 学術研究院人文科学系, 准教授 (00598691)

研究分担者 河原 純一郎  北海道大学, 文学研究院, 教授 (30322241)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワードスマートフォン依存 / 潜在連合テスト / ウェブ実験 / 高校生 / インターネット依存
研究開始時の研究の概要

現在のコロナ禍において,若年層のスマートフォン依存への懸念が高まりをみせている。本研究は,従来自己報告法により評価されるスマートフォン依存傾向の新たな評価法として,依存対象に対する潜在的・自動的な認知を扱う潜在連合テストに注目する。そして,本研究では,(A) 潜在連合テストを用いて,スマートフォン依存傾向の評価ができるかどうかを検証すると共に,(B)大規模サンプルを対象とするウェブ実験を通して,スマートフォン依存リスクの高い者を検出するための客観的基準を検討する。本研究の成果は,スマートフォン依存の新しいスクリーニングツールとして,将来的には教育現場での活用も期待できる。

研究成果の概要

本研究は,潜在連合テスト(Implicit Association Test;IAT)を用いてスマートフォン依存傾向の評価ができるかどうかを検証することが目的であった。本研究の一連の研究の成果として,主に高校生や大学生といった若年層においては,スマートフォン関連語と自己概念との連合強度が,スマートフォン依存傾向のうち,特にスマートフォンによって自身の思考・感情・行動が支配されている程度を反映することを明らかにした点が挙げられる。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では,従来自己報告式尺度を用いて評価されてきたスマートフォン依存傾向を,スマートフォンに対する自動的・潜在的な認知を媒介として評価している。そして,スマートフォン依存傾向の高い者における自動的・潜在的な認知の特徴を明らかにしている。本研究は,スマートフォン依存に関する研究領域に対して新たな知見を提供するものであり,自動的・潜在的な認知に着目することの重要性を示唆している点において学術的に意義があると考えられる。また,スマートフォン依存傾向の高い者の特徴の理解につながる点で,社会的にも意義があると言えるだろう。

報告書

(4件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2023 2022 2021

すべて 学会発表 (4件)

  • [学会発表] 潜在連合テストを用いたスマートフォン依存傾向の評価(2):Personalized IATとWanting IATを用いた検討2023

    • 著者名/発表者名
      佐藤広英・河原純一郎
    • 学会等名
      日本教育心理学会第65回総会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [学会発表] 潜在連合テストを用いたスマートフォン依存傾向の評価(3):一般参加者を対象としたウェブ実験による検討2023

    • 著者名/発表者名
      佐藤広英・河原純一郎
    • 学会等名
      日本心理学会第87回大会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [学会発表] 在連合テストを用いたスマートフォン依存傾向の評価2022

    • 著者名/発表者名
      佐藤広英・河原純一郎
    • 学会等名
      日本心理学会第86回大会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] LINE利用におけるプライバシーに関するセキュリティ行動を規定する要因の検討2021

    • 著者名/発表者名
      佐藤広英・太幡直也
    • 学会等名
      日本教育心理学会第63回総会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2025-01-30  

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