| 研究課題/領域番号 |
21K02994
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10020:教育心理学関連
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| 研究機関 | 横浜国立大学 |
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研究代表者 |
園田 菜摘 横浜国立大学, 教育学部, 教授 (00332544)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 幼児期 / 自己評価 / 縦断研究 / 母親 / 保育者 / 問題行動 / 育児不安 / 移行期 / 幼児 / 児童 / 養育態度 / 対人的自己効力感 / 児童期 / 教師への認知 / 母親への認知 / 保育者への認知 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
日本の子どもの自己評価は欧米の子どもとは異なる点が指摘されているが、幼児期から児童期にかけての発達との関連についてはほとんど明らかになっていない。そこで本研究では、幼い子どもの自己評価について、学習領域、運動領域、対人領域それぞれを測定し、それが視点取得能力、社会的スキル、問題行動の少なさ、学業スキルといった様々な能力とどのように関連しながら発達するのか、幼児期から児童期にかけての縦断研究を行うことにより明らかにしていく。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、幼児期の対人的自己効力感を「問題解決主導型」と「受容信頼型」に分け、幼児の母親への認知、保育者への認知はそれぞれ対人的自己効力感に影響することを明らかにした。さらに、幼稚園年長児から小学1年生にかけて縦断的な検討を行い、幼児期の対人的自己効力感の高さは児童期においても同様に維持されること、幼児期の時点での母親の育児不安は児童期の子どもの対人的自己効力感に影響すること、児童期の対人的自己効力感は児童期の問題行動と有意な関連があることを明らかにした。
以上のことから、幼児期の自己評価、母親や保育者の働きかけは、児童期の自己評価に影響する重要な要因であることが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
欧米の研究では幼児期の自己評価が低いことは児童期の様々な能力の低さに関連することが指摘されているが、日本ではこのような検討はほとんど行われていない。そのため、幼児期から児童期にかけての縦断研究を行い、幼児期の自己評価の重要性について明らかにした本研究には学術的な意義があるだろう。また、自己評価に影響する要因として母親、保育者に着目し、子どもの自己評価を高める要因について明らかにした点は、今後の具体的な関わりを実践的に考える上で意義があるだろう。
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