研究課題/領域番号 |
21K03015
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分10020:教育心理学関連
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研究機関 | 立命館大学 |
研究代表者 |
山本 博樹 立命館大学, 総合心理学部, 教授 (30245188)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | 説明文理解 / 構造方略 / 継続使用 / 学業達成 / 進路多様校 / 高1クライシス / 説明文 / 学業不振 / 中高移行期 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は,高1による構造方略の継続使用が授業適応を決め学業達成を規定するという影響過程が存在すると仮定し (仮説1),この影響過程のもとで彼らの継続使用を促す支援方策が授業適応を高め学業達成を促進すると仮定する (仮説2)。仮説1の検証は研究1(令和3年度)と研究2(令和4年度)で行い,仮説2の検証は研究3(令和5年度)と研究4(令和6年度)ならびに研究5(令和7年度)で行う。本研究では2つの仮説の検証を通じて,高1の構造方略の継続使用が学業過程に及ぼす影響過程を示し,この過程に基づき支援方策のメカニズムを解明する。
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研究実績の概要 |
高校初年次生 (高1) の学業不振には教科書の説明文と読解方略との不調和が関わるとされるため,本研究は高1が「説明文構造を捉えた読み方 (構造方略)」をいかに「使い続ける」かに着目し,2つの仮説を導出した。仮説1は構造方略の継続使用が学業達成を規定する影響過程が存在するというものであり,仮説2は構造方略の継続使用の支援方策が学業達成を促進するというものである。仮説1の検証は研究1と2(令和3~4年度)で,仮説2の検証は研究3~5(令和5~7年度)で行う予定であった。 従って,令和4年度は研究1を引き続き行い,構造方略の継続使用のプロセスを,構造方略の使用に苦戦する者が多い「進路多様校」の高1を対象として検討した。説明文の最上期構造を示す標識の示差性の程度を操作して,4種類の説明文を用いた。以下の4つの測度を採取した。第1は構造同定率である。構造同定率は文配列課題を用いて体制化過程を分析し,配列時期1~6 (前半) と配列時期7~12 (後半) に分けて算出した。第2は4種類の説明文の理解度である。第3に学業達成である。これらの測度を採取した後,構造方略の有効性を説明する支援講義を行い,その後に再度,同様の測度を採取した。 支援授業の前後における各測度を用いて,媒介欠如者 (方略を持たない者) と産出欠如者 (持つが使えない者) がどのように構造方略を継続的に使用するかを分析し,これが説明文理解度や学業達成に与える影響を分散分析とパス解析を行った。結果を総合すると,支援講義の前後で,構造同定率と説明文理解の成績が異なる現れ方を示し,支援講義が説明文理解を「通じた」構造方略の継続使用に影響を及ぼし,これが標識高明示版の説明文理解を高め,学業達成を促す可能性が示唆された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
令和4年度の当初計画を予定通り順調に実施することができた点で,上記の自己評価を付した。しかし,令和5年度に向けた準備という点でやや物足らなさがあった。
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今後の研究の推進方策 |
令和3年度と令和4年度の研究で仮説1を検証した。予定通り,令和5年度以降では,仮説2の検証に取り掛かりたいと考えている。
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