| 研究課題/領域番号 |
21K03050
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 茨城キリスト教大学 (2023)
国際医療福祉大学 (2021-2022) |
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研究代表者 |
山川 誠司 茨城キリスト教大学, 生活科学部, 講師 (80787482)
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| 研究分担者 |
井上 由貴子 産業医科大学, IR推進センター, 助教 (00862525)
小堀 修 宮崎大学, 医学部, 客員研究員 (40436598)
中田 光紀 国際医療福祉大学, 医学研究科, 教授 (80333384)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 睡眠負債 / 睡眠教育 / 労働者 / 長時間労働 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、40歳未満の若年労働者の生活行動パターンをネット調査によって実態を明らかにするとともに職場うつや過労自殺の予防法を考案する。なかでも、睡眠対策は職場で受け入れやすいことから、睡眠科学の観点から１）長時間労働や過重労働、２）睡眠負債（日々の睡眠不足の蓄積）や慢性の睡眠不足などの睡眠問題、３）パソコン、スマートフォン、ゲーム機器等のITデバイスの過剰使用を同時に考慮する介入手法を考案し、若年労働者の職場うつや過労自殺を予防するための職場・生活環境改善プログラムを開発することを目指す。
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| 研究実績の概要 |
近年、脳・心臓疾患の認定件数は毎年減少傾向にあるが、精神障害の認定件数はむしろ増加傾向にある。特に働き盛りの20歳代から40歳代の労災補償支給決定件 数が全体の82％を占め、その対策が急務となっている。職場うつや過労自殺を促進する要因として、１）長時間労働や過重労働、２）睡眠負債・不足などの睡眠 問題、３）ITデバイスの過剰使用などが挙げられるが、これらはいずれも独立的にメンタルヘルス不調に関連しているのではなく、互いに影響しあいながらメン タルヘルスの悪化を導いていると考えられる。特に、若年労働者では長時間労働やITデバイスの多用（寝る前のスマホ使用、深夜に渡るパソコンやゲーム機器の 利用）によって睡眠負債・睡眠不足が蓄積し、これらがメンタルヘルスを長期にわたって悪化させるものと考えられる。しかし、これまでは１）～３）を個別的 に扱い、その影響をそれぞれ検討する研究が進められてきた。そこで本研究では、40歳未満の若年労働者の生活パターンをネット調査によって実態を明らかにす るとともに職場うつや過労自殺の予防法を考案する。なかでも睡眠対策は職場で受け入れられやすいことから、睡眠科学の観点から１）過重労働、２）睡眠負 債、３）スマートフォンなどのITデバイスの過剰使用を同時に考慮する介入法を考案し、若年労働者の職場うつや過労自殺を予防するための無理のない労働、睡眠と生活を改善する教育プログラムを開発することを目指すものである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
有職者向けのネット調査は既に実施済みであるが、データ解析と考察等の遅れが生じている。現在、論文作成の準備を進めており、研究全体の遅れを取り戻そうとしている状況である。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究は縦断調査を予定しており、労働環境や労働者のストレスの変化を把握するために６カ月以内にフォローアップ調査を行う予定であった。予定通り、第一 回目のネット調査が終了後、第2回ネット調査も終了した。今後はこれら縦断調査データの解析を行い、労働者の健康に影響を及ぼす要因（ストレス、個人背 景、生活習慣、心理社会的背景、雇用等）を網羅的に調査し、現代の労働者の現状を把握し、労働者が心身ともにより健康に働くことに寄与できるための基礎資 料を得て、学会等で発表を行う予定である。
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