| 研究課題/領域番号 |
21K03052
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 淑徳大学 |
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研究代表者 |
中坪 太久郎 淑徳大学, 総合福祉学部, 教授 (90456377)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2025年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 幸福感 / 家族 / 児童 / 主観的幸福感 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
さまざまな時代や文化において，個人の「幸福感」と「家族」要因の関連が指摘されてきたが，親が子どもへの経済的援助を行うことで子どもの幸福感が上昇するとしても，同時に，子どもが親の相談に乗っていれば，サポートの交換によって幸福感への影響が調整される可能性がある。本研究では，個人と家族相互の心理的要因を含めた幸福感のモデルの検証と，量的研究結果の背後にある具体的プロセスへのアプローチを組み合わせた混合研究法によって，家族と幸福のつながりを明示的に示す。さらに，その知見を用いて，個人がセルフヘルプ技法として利用可能な臨床心理学的援助メニューの開発を目指す。
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| 研究実績の概要 |
本研究は，個人と家族相互の心理的要因を含めた幸福感の説明モデルの検証と，量的研究結果の背後にある具体的プロセスの探索を組み合わせることによって，家族と幸福のつながりを明示的に示すことを目的としている。本年度は，個人と家族の相互作用を検証する際に必要なツールとして，児童用の幸福感尺度についての作成を行った。これは，近年子どもの幸福感に着目することの重要性が指摘されているにもかかわらず，子どもに特化した十分な尺度が使用されない場合も多いことから，新たに作成する必要があると考えられたためである。
日本在住の小学5，6年生の児童を対象として，別サンプルにて3回の調査を実施し，項目の作成および尺度の信頼性・妥当性の検証を行った。分析の結果，「快活・反復の幸福」，「充足・保有の幸福」，「道徳・心得の幸福」の3因子からなる児童用幸福感尺度が作成された。因子構造についての検討からは，子どもの幸福感について測定する際に大人用を応用するのではなく子どもを対象としたデータから作成された尺度を使用することの意義や，具体的項目によって尋ねることの重要性が示された。また，近接概念との関連に関する分析からは，それぞれの因子の特徴についても示された。加えて，本尺度の大きな特徴として，児童の認知発達が自身の幸福感の評価に影響を及ぼす可能性を踏まえて，認知発達水準に関するスクリーニング項目を設定したことが挙げられる。このような工夫によって，個人と家族相互の心理的要因に関する調査を実施する際にも，より適切なデータが採取されることが期待される。なお，本研究の結果については現在印刷中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
幸福感を評定する際，そのときの気分や体調などの個人的な要因に加えて，天気や社会情勢といった環境的要因についても，さまざまな影響を持つ可能性があることが知られている。我が国においても2020年からのcovid-19の広がりや，それに伴う社会的対応の結果，それまでの社会的状況とは大きく異なる環境下に個人が置かれることとなった。現在はその心理学的影響についてもさまざまな報告がされるようになっているが，マスクの着用などの一部の制限はあるものの，我が国を含めて多くの国では以前の社会的状況と大きく変わらない生活を送ることが可能となっている。
これまで，本研究の目的を考慮して，ある程度通常の環境下でのデータを採取することが望ましいと考えていたため，調査実施のタイミングについても検討していた。加えて，先行研究等の知見をふまえると，特に児童期年代の子どもについては，既存の尺度で適切なデータを採取することが難しいことも想定されたため，新たな尺度の作成にも着手した。このように，調査のタイミングについての検討および調査に用いる尺度の作成といった理由から，現在の進捗状況としてはやや遅れていると評価した。
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| 今後の研究の推進方策 |
やや遅れているという評価の理由として，幸福感の評定に及ぼすcovid-19の影響への懸念および，子ども用の幸福感尺度を作成する必要性を挙げた。これらについて，現在の我が国の状況においてはほぼ通常の生活に戻って1年が経過すること，また，子ども用の幸福感尺度についてはデータの採取に耐えうる十分な尺度が作成されたこと，が現時の状況として考えられる。現在，個人と家族の相互作用に関するデータ採取については，既に研究デザインが確定しており，今年度中に調査を実施予定である。その後，量的データの分析等を進め，次年度のインタビュー調査への指針を得ることを，今後の研究の推進方策として考えている。
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