| 研究課題/領域番号 |
21K03067
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 愛媛大学 |
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研究代表者 |
小手川 雄一 愛媛大学, 医学部附属病院, 助教(病院教員) (10798804)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2021年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
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| キーワード | 線維筋痛症 / 認知行動療法 / 前頭葉機能 / 痛みの受容 / PAINVISION / ディストラクション / 活動ペーシング / 心理教育 / 痛み度 / セットの転換 / 抑制制御 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
線維筋痛症の有無による認知機能の差について関連が示されているものの、慢性痛の心理療法でエビデンスが示されている認知行動療法の技法を用いる際に、対象者の認知機能については十分に考慮して選択されているとは言い難い。本研究においては、抑制制御と過活動の関連やセットの転換と注意シフトの困難さの関連を検証し、認知機能に応じた介入技法の選択の可能性やその効果についてのエビデンスを構築する。さらに、線維筋痛症は医学的検査などによる客観的な異常が検出されないことから自身も理解しがたい疾患であり、周囲への理解も得られにくい。痛みの客観的指標を用いた心理教育を行うことによる疾患に対する受容の変化を検討する。
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| 研究成果の概要 |
本邦における線維筋痛症の認知機能障害について基礎的な知見を提供し、認知行動療法の技法への影響を検証した。ディストラクション技法による痛み度の変化とセットの転換について有意な相関が認められた。PAINVISIONの呈示による痛みの受容の即時的な効果は認められなかった。線維筋痛症における認知行動療法のJFIQ、CPAQ-J（activities engagement）、PCS、PSEQにおける改善効果が示唆された。しかしながら実行機能との関連については、今後症例を増やし、さらなる検証が求められる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
国内において、線維筋痛症の認知機能の実態や認知行動療法の効果についての報告はほとんどなかった。実行機能の低下の実態についての知見を提供できたことは日本の線維筋痛症患者の苦悩を理解する上でも有益と思われる。また、国内における線維筋痛症患者への認知行動療法の効果を示唆するエビデンスを提供できた。
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