研究課題/領域番号 |
21K03112
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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研究機関 | 東京福祉大学 |
研究代表者 |
齋藤 瞳 東京福祉大学, 心理学部, 准教授 (40551817)
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研究分担者 |
木村 穣 関西医科大学, 医学部, 教授 (60298859)
佐藤 豪 同志社大学, 心理学部, 教授 (90150557)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2025年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2024年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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キーワード | メンタルヘルス / ストレス / IoT / 生体センサー / 心理特性 / 動機 / EMI / JITAI / レジリエンス / 認知 / IT / 自我状態 |
研究開始時の研究の概要 |
現在加速的に進められている心身の健康増進プログラムであるが,最も重要な課題として対象者がプログラムを継続出来るか否かがある.そこで本研究では,動機がない人であっても,経済的・時間的・心身の負担を最小限に,心の健康状態を自己管理する力を高め,レジリエンスの増進を可能とするプログラムの策定を目指す. 具体的には,睡眠,心拍,自律神経等の生理指標を日常生活の中で瞬時に記録していく心身医学的介入Ecological Momentary Intervention(EMI)を導入する.そして,交流分析理論と認知行動療法等の心理的知見と生体センサー等情報技術を効果的に組み合わせる.
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研究実績の概要 |
R4年度は,本研究の土台となるプログラムに関して,2年経過後の効果,逆戻り・継続性の検証を行うため,フォローアップ調査を実施した.具体的には,プログラムに組み込まれているパーソナリティを測定するための自我状態(エゴグラム),心身のストレス反応,認知,生活習慣(食事・運動・睡眠)に関する項目について再調査を行った. また,本研究のこれまでの成果について,「日常生活を支援する技術とその課題: Ecological Momentary Intervention(以下,EMI)およびJust In Time Adaptive Intervention(以下,JITAI)の可能性」と題した自主シンポジウムにおいて話題提供を行い,「心身の健康増進におけるEMI及びJITAIの可能性と課題-心理臨床学的視点から-」というテーマで発表した.そして,対面における支援を中心としてきた心理臨床の知見,心理臨床学的観点から策定された,これまでのEMIおよびJITAIに関連したプログラムの成果の報告,工学的な観点から日常生活活動データの利活用の方法についての紹介をふまえ,それらを如何に融合させ,より効果的な支援に結びつけるか議論した. 上記成果を踏まえ,プログラムに導入する心理指標のロジックの改定,結果のフィードバック方法の見直し等を行った.具体的には,個人の特性を把握するための指標の選定を行い,それら結果のフィードバックに関して,できる限りポジティブな側面の文言を追加することとした.また,日々の記録に関しても,ポジティブな側面に意識を向けることが出来るよう,気分状態やストレス指標に関して改定を行った.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
プログラムの改修費用について,予定より多額の経費を要することになり,本プログラムにおいて見直しが必要と考えられる内容に関して,それらの優先項目の選定と費用の見積もりの検討に時間を要した.また,プログラム実施の際に必須となる生体センサーとしてのスマートウォッチを,研究協力者の人数分準備する必要があり,研究に要する主たる費用となる.そのため,これら必要経費の捻出方法について,削減可能と考えられる経費の検討など予算の算段に時間を要しており,当初の計画より遅れが生じている状況である.
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今後の研究の推進方策 |
R5年度には,遅れが生じているプログラムの実施を早急に行う予定である.対象者は大学生とし,無作為割付により,生体センサーを導入したレジリエンス増進プログラムを施行した群(実験群)と統制群で,比較検証を行う. R6年度には,大学生のみではなく企業に勤める社会人にも対象を広げ,より幅広い層に効果的なレジリエンス増進プログラムの策定を目指す.
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