| 研究課題/領域番号 |
21K03114
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 明治学院大学 |
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研究代表者 |
金沢 吉展 明治学院大学, 心理学部, 教授 (10152779)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | カウンセリングに対する好み / 中断 / web調査 / 作業同盟 / 尺度開発 / 因子分析 / 終結 / 心理療法 / カウンセリング |
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| 研究開始時の研究の概要 |
カウンセリング・心理療法が中断してしまうことは深刻な問題につながるおそれがある。そこで本研究は、中断を防ぐ方法を検討することを狙いとする。まず全国的調査によって、中断に関わる主な要因は何か、統計的分析によって明らかにする。この分析によって作成された統計的モデルと先行研究を基に、カウンセリング場面においてセラピストが使用することのできるスキルから成るモジュールを開発する。そして、このモジュールを用いて訓練ワークショップを行い、モジュールを実証的に検討する。本研究により、クライエントによる中断を防ぎ、クライエントへの効果的な心理的援助の提供とセラピストのスキル向上に寄与することが期待される。
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| 研究実績の概要 |
1年以内に精神科または心療内科への外来受診経験を有し、その間にカウンセリングを受けたことのある方々のうち、現在はカウンセリングを受けていない成人(18歳以上)の方々を無作為に抽出してインターネット調査を行い、571名の有効回答を得た。使用した質問票は、デモグラフィック調査票、回答の質に関する質問項目（増田・坂上・森井、2019）1項目、終結もしくは中断の様態に関する質問項目（金沢・上野・横澤、2021）9項目のうち「いずれにも該当しない」（すなわち継続中）を除いた8項目、作業同盟短縮改訂版尺度クライエント（以下CLと略）用日本語版（金沢・上野・横澤、2023）7項目、ならびにCLの好みを測定する尺度（PEX日本語版）(金沢・川島・上野、2022)33項目であった。
面接回数3回以下の場合と4回以上の中断の場合とに分けて分析を行った。まず、4回以上の場合について、中断を従属変数としたロジスティック回帰分析を行った結果、「最終面接時の作業同盟第2因子：方法に関する同意」と「無断欠席無し」の2変数によって中断の有無を有意に予測することができた。そこで、「最終面接時の作業同盟第2因子：方法に関する同意」の予測を重回帰分析によって試みたところ、「面接3回目の作業同盟第2因子：方法に関する同意」、「面接3回目の作業同盟第3因子：目標と方法に対する確信」、およびCLが認知するカウンセラー（以下COと略）側の「好み第1因子：問題解決志向」重視の程度の3変数によって有意に予測が可能であった。最終面接時点における「無断欠席無し」の予測についてロジスティック回帰分析を行ったところ、「面接3回目の作業同盟第3因子：目標と方法に対する確信」が有意な予測変数であった。一方、面接回数3回以下の場合は、本研究で用いた変数を基にして中断を有意に予測することはできなかった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
開始前の予想とは異なり、研究開始当初において、CLの好みを測定する尺度を作成する必要が生じたこと、また、研究者側の本務先業務が予想以上に多忙であったことが理由として挙げられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
上記の研究結果から、CO-CL間の受容共感的な関係を基盤とした上で、面接早期の段階において、面接場面において具体的に何を目標として何が行われるのか、十分な説明のもとにCLが納得し、問題解決に向けた確信をCLがもつことが中断予防に資すると考えられる。
この結果を踏まえ、面接早期の段階でCLとの間に受容共感的な関係を築き、加えて、面接場面において何を目標として何が行われるのかをCLとの話し合いの上で具体的に話し合って明確化し、それにCLが納得して問題解決に向けた確信をもつことができるような対応をCOが行うことのできるスキルを教育することが中断予防に有益であると言える。このようなスキルを教育することのできるプロトコルを開発し、その効果を検証することが今後の課題と言える。そのため、ボランティアCOに対して作業同盟の確立に有用なスキルを教育するプログラムを実施し、その後にボランティアCLを対象としたパイロットスタディを行って効果検証を行うことを予定している。
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