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超距離体上の特殊関数の研究とその応用

研究課題

研究課題/領域番号 21K03175
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分11010:代数学関連
研究機関千葉大学

研究代表者

松田 茂樹  千葉大学, 情報戦略機構, 准教授 (90272301)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワードp進解析 / Wittベクトル / π指数関数 / 超距離解析 / Witt環
研究開始時の研究の概要

数論の研究では、実数体ないしは複素数体上の解析学だけではなく、有理数体を素数pについてのp進絶対値で完備化したp進体上の解析学が用いられる。そのp進解析における基本的な道具の一つにDwork指数関数があり、その一般化としてπ指数関数が研究され、幅広く使われてきた。本研究では、このπ指数関数を、p進数体の代数的な研究の基礎となるWitt環の理論を一般化することで拡張し、その性質を調べ、数論の諸問題への応用する。

研究実績の概要

数論においては、有理数体の通常の距離についての完備化である実数体だけでなく、各素数pについてのp進距離についての完備化であるp進体についての理論が大切になる。p進体に定まる距離は一般に超距離と呼ばれるものである。
本研究では古典的にはp進体の構成等に使われているWitt環の理論を一般化し、正標数の場合を含む超距離について完備な体である超距離体の上での解析学に応用することを目的にしている。昨年度は一般化されたWitt環の理論についての、Witt余ベクトルのなす加群およびWitt双ベクトルのなす環を用いて、できるだけ一般的な枠組みの中でBaldassarriによりp進フーリエ解析の研究に導入されたプサイ関数の拡張の構成について、解析関数としての拡張ではなく連続関数であって双Witt環についてある性質を満たすものとして一般化することで、よい性質を持つものが一意的に定まるという観察を得た。今年度はこの観察を踏まえて、プサイ関数の一般化をきちんと定義し、どのような場合にBaldassarriのプサイ関数と一致するか、また一般化した際に満たす性質がどのような場合に一致し、どのような場合に異なるかを詳しく調べた。結果として、Baldassarriがフーリエ変換について行ったプサイ関数の応用の一部を一般化することができた。
また昨年度に定式化した高次元のWittベクトルの考察も行った。昨年度の研究で非可換環のWitt環を考える必要性が確認できたので、古典的なWitt環の非可換環への拡張の研究について知られている結果について調査した。特にHesselholtやKaledinの研究が参考になることを確認した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

Baldassarriのプサイ関数の一般化について、確認しなければいけない事項が多かったことと、その性質の一般化ができる正確な条件を見極めることに時間がかかったことで、Witt環の理論の高次元化についての考察の方に遅れがでている。

今後の研究の推進方策

Baldassarriのプサイ関数の一般化のフーリエ変換の理論への応用について、例の構成も含めて発展させる。特に有限体係数の場合に測度論との関係を深く考察する。
また高次元の、つまり多変数のWitt環については、HesselholtやKaledinによる非可換環のWitt環の研究と、一般化されたWitt環の高次元への拡張との関係について考察することで, 理論を発展させる。

報告書

(3件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2022

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] Higher dimensional Witt vectors2022

    • 著者名/発表者名
      松田茂樹
    • 学会等名
      L-functions and Motives in Niseko 2022
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2024-12-25  

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