| 研究課題/領域番号 |
21K03715
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分17040:固体地球科学関連
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
西田 究 東京大学, 地震研究所, 教授 (10345176)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 脈動 / 地震波干渉法 / マントル不連続面 / 海洋波浪 / レシーバー関数 / 地球内部構造推定 / 地動の脈動 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
脈動P波を観測した場合には、走時の測定は原理的に難しい。そのため、脈動 P波から地球内部構造を推定する場合には、何を観測量とすべきかという問題があった。そこで本計画では、走時異常に対応する測定量として、auto-focusing 法 によって測定した震央距離距離の異常を提案する。測定した震央距離の異常値から、CMBと遷移層構造の推定をめざす。
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| 研究成果の概要 |
近年、海洋波浪起源の表面波（脈動）を利用した地震波干渉法の解析技術が進展し、観測点間の構造を抽出する技術が向上しました。より深部の構造を調べるため、脈動実体波が注目されています。そこで本研究では、脈動P波の励起源を新たな震源とみなし、カタログ化する手法を開発しました。新たに、脈動P波記録を用いて観測点直下の変換波を検出する一般化レシーバー関数解析法を開発し、日本列島に展開された地震計記録からマントル不連続面をイメージングすることに成功しました。この結果は、脈動実体波を解析することで、地震活動とは独立に観測網直下のマントル不連続面を検出できることを示しています。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近年、震源分布の制約から抜け出すため、海洋波浪起源の地震波を用いた地震波干渉法研究が推し進められています。しかし地震波干渉法にも問題点があります。一つ目は観測点を仮想的な震源とみなす手法のため、依然として観測点の分布には縛られている点です。二つ目は、地震波干渉法解析に際して、等方一様な励起源分布が要請される点です。この仮定は特に実体波に対して多くの場合成り立たないという問題点が知られています。これら地震波干渉法解析の壁を乗り越えため、脈動実体波を空間的には点震源であり、時間的には持続的であると仮定し、地震波干渉法と通常の地震を用いた解析の中間とも言える、新たな手法を開発しました。
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