研究課題/領域番号 |
21K04300
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分22050:土木計画学および交通工学関連
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研究機関 | 東京海洋大学 |
研究代表者 |
兵藤 哲朗 東京海洋大学, 学術研究院, 教授 (40218748)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 宿泊旅行統計 / 観光交通 / インバウンド / コロナ禍 / 新型コロナ |
研究開始時の研究の概要 |
新型コロナウィルス感染拡大は,世界の観光需要に甚大な被害をもたらしている.本研究は,観光庁が2007年1月から毎月実施している宿泊旅行統計を用いて,研究期間中に得られる2022年12月までの“withコロナ”と“afterコロナ”の観光需要の回復過程を分析する.宿泊旅行統計の個票を用いるということは,個々の宿泊施設の宿泊者の内訳も把握できるし,宿泊施設の施設タイプ・地域・規模といった細かい属性別の分析も可能となる.無論,これから先の動向はまだ不明確ではあるが,調査が継続されている限り,日本人と外国人の観光需要の変動は補足できるし,その実績を後世に残すことに大きな意義があると考えている.
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研究成果の概要 |
宿泊旅行統計を用いた多様な分析については,1年目に十分な成果をあげることができた.分析結果は土木学会論文集にも掲載されており,学術的にも認められた業績と考えている.しかしコロナ禍の影響分析については,回復が予定より1年以上遅れたため,3年間で十分な成果を得ることはできなかった.しかし3年の期間終了までデータを取得予定なので,今後,貴重な成果を得ることが期待できると考えている.
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
コロナ禍を経てもなお増加を続けるインバウンド需要について,宿泊旅行統計による分析が有益であることを示すことができた.特に,宿泊旅行統計の個票をマスターデータとして,宿泊施設の位置情報を加味した空間統計解析の可能性を示し得たことには一定の意義があると考えている.今後,2010年4月から2024年3月までの168ヶ月のデータを整備し,コロナ禍の影響についても多角的な分析を行い,情報発信を心がけたい.
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