• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

二酸化炭素の回収に向けた有機/無機複合吸着材の開発

研究課題

研究課題/領域番号 21K04330
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分22060:土木環境システム関連
研究機関国立研究開発法人産業技術総合研究所

研究代表者

森本 和也  国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質調査総合センター, 主任研究員 (10565683)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード二酸化炭素 / 吸着材 / 回収
研究開始時の研究の概要

CO2回収技術において重要となるのは、CO2以外の共存ガスの影響を受けずに高効率でCO2を回収でき、また再生(CO2脱離)の過程で大きなエネルギーを必要としない材料・システムの開発である。本研究計画では、CO2に対して選択性が高い化学吸着性を示すアミン化合物と比表面積の大きい無機担体を有機/無機複合化することで、固体として取り扱える新規のCO2吸脱着材料を開発することを提案する。吸着材の原料にはありふれた元素を用い、合成も量産可能な手法によって安価で優れた実用的なCO2吸着材の開発を行う。

研究成果の概要

低濃度二酸化炭素の選択的な分離・回収技術の開発を目的として、アミン系有機分子と無機担体とを複合化することで固体として扱える二酸化炭素吸脱着材料の新規開発に取り組んだ。
組成や結晶構造が異なる無機担体の種類の検討において、低温水熱合成により得られた比表面積が大きいアルミノケイ酸塩の鉱物材料がアミン系有機分子の担持後に低濃度二酸化炭素の条件で高い吸着量を示す結果が得られた。
アミン系有機分子の無機担体への担持方法の最適条件の検討から、アミン系有機分子と無機担体を直接混錬する反応溶媒を使用しない方法で行うことで溶媒使用時と同等の二酸化炭素吸着性を示す複合材料を合成することができた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

有機/無機複合吸着材の開発においては、有機物質および無機材料の単独では発揮できない二酸化炭素の吸脱着特性をもつ材料が合成できることが期待でき、既存技術と比較して性能面・コスト面で優位なより実用的な二酸化炭素分離・回収技術として提案できる。
研究成果を基に、将来的にCCU技術として展開することが期待され、吸着材によって回収した二酸化炭素をハウス栽培で作物に施用する農業分野での利用や、安定的な供給が危惧されている炭酸ガス製造への利用などにもつながる。

報告書

(4件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2023 2022 その他

すべて 学会発表 (3件) (うち国際学会 1件) 備考 (1件)

  • [学会発表] Exfoliation and Liquid Crystal Formation of Hydroxide Nanosheets with Large Aspect Ratio2023

    • 著者名/発表者名
      Kazuya Morimoto, Masumi Kamon, Kenji Tamura
    • 学会等名
      MRM2023/IUMRS-ICA2023
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] セリサイト(絹雲母)の活用に向けた鉱物学的基礎研究2023

    • 著者名/発表者名
      森本 和也
    • 学会等名
      鉱物新活用研究会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [学会発表] アミン担持による二酸化炭素固体収着剤の開発2022

    • 著者名/発表者名
      森本 和也
    • 学会等名
      鉱物新活用研究会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [備考] 第37回 地質調査総合センターシンポジウム 令和4年度 地圏資源環境研究部門 研究成果報告会開催

    • URL

      https://unit.aist.go.jp/georesenv/information/20221207.html

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2021-04-28   更新日: 2025-01-30  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi