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ふぞろいな翻訳系:哺乳類リボソーム不均一性因子による新規翻訳制御機構の統括的理解

研究課題

研究課題/領域番号 21K05379
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分38030:応用生物化学関連
研究機関名古屋大学

研究代表者

灘野 大太  名古屋大学, 生命農学研究科, 准教授 (00228074)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワードリボソーム
研究開始時の研究の概要

真核細胞におけるmRNAの転写後輸送、リボソーム生合成およびリボソームでの翻訳は往々にして別々に解析されてきた。ただ細胞内で必要なmRNAが転写されたとしても、mRNAを核外へさらにリボソームに輸送することならびに必要な量のリボソームを作り細胞質へ輸送することの両者が整う必要があり、加えて翻訳においてリボソームが効率よく機能しなければ、細胞にとって非効率的なばかりでなく、不具合の程度によっては生存能力に深刻な影響を与えうる。この相互のバランスの解明を本研究において進める。

研究実績の概要

研究代表者らは、これまでのデータからリボソームが積極的に不均一になることでリボソーム自身での適切な新生タンパク質合成に加えて、このタンパク質合成をバランスよく支えるためにmRNAの転写後輸送やリボソーム自身の生合成までも管理・制御していること推定し、哺乳類リボソームの不均一性因子による包括的な転写後タンパク質合成制御という観点から分析を進めてきた。たとえばマウスリボソームのプロテオミクス解析などから得られたmRNAの核外輸送とその後のリボソームでの翻訳をつなぐことでふぞろいな翻訳系を支える有力な候補の解析を継続した。これに加えてふぞろいな翻訳系を支えるもう一つの柱、つまり細胞質のリボソームに結合しつつ、その生合成の場である核小体においてこの生合成に関わるタンパク質の解析も進めた。細胞内のリボソーム生合成には200種以上とも言われる様々なタンパク質が関わり、かつ大量のエネルギーを消費する過程であり、その生合成量およびこれに関わるタンパク質の細胞内動態は精緻に制御されているはずであるが、リボソームそのものの構造上の複雑さに加え、上記のような多種類の因子が関わることで未だ不明な点が多い。このような因子として、我々が必須であることを示したタンパク質の細胞内での量的制御に着目した。このタンパク質にその細胞内安定性を決定づける領域があること、そしてその分解がプロテアソーム依存的であることが我々の研究から明らかになった。そしてこのタンパク質の立体構造のAIによる予測等を取り入れながらこの領域の構造ならびに機能について、特に後者については複数の可能性から検討を進め、構造上のこの領域の特徴等が明らかにされた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

「研究実績の概要」に記載したとおり3年目も本研究計画の重要な解析対象であるリボソームの構造不均一性因子およびその関連について分析を進められたことからおおむね順調と判断した。

今後の研究の推進方策

3年目もおおむね順調に推移したことから、特に計画の大きな変更は行わず今後とも申請研究内容にある目標をめざして進める。

報告書

(3件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2022 2021

すべて 学会発表 (2件)

  • [学会発表] リボソーム生合成因子ビスチンの細胞内安定性に関する研究2022

    • 著者名/発表者名
      鈴木美乃里・中島実咲・大元裕貴・大島健司・灘野大太
    • 学会等名
      日本農芸化学会中部支部第193回例会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] mRNA核外輸送アダプタータンパク質のリボソームとの関連解析2021

    • 著者名/発表者名
      河田大輔・木戸卓幸・大島健司・灘野大太
    • 学会等名
      日本農芸化学会中部支部第190回例会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2024-12-25  

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