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食用ラン藻スピルリナのシュードビタミンB12の栄養欠点の克服

研究課題

研究課題/領域番号 21K05473
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分38050:食品科学関連
研究機関東京農業大学

研究代表者

谷岡 由梨  東京農業大学, 国際食料情報学部, 准教授 (30553250)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワードビタミンB12 / シュードビタミンB12 / 食用ラン藻 / Althrospira platensis / Synechocystis sp. / Fischerella sp. NIES3754 / ビタミンB12合成経路 / B12生合成経路 / Arthrospira platensis / 最小生育阻止濃度 / ビタミンB12 / シュードビタミンB12 / 形質転換
研究開始時の研究の概要

人口増加により2050年には世界人口は93億人に達すると推測されている.しかし,急激な人口増加に見合った食糧増産が見込めない状況の中,昆虫や微細藻類が食糧資源として検討されている.
本研究では,遺伝子工学的手法を用いて,微細藻類であるラン藻スピルリナが産生するシュードB12の合成経路をB12合成経路に改変する.B12は,動物性食品が主要な供給源であるため,ラン藻スピルリナがヒトにおいて生理的に機能しないシュードビタミンB12からB12を合成することが可能になれば,食糧問題の一助になるとともにスピルリナにおける形質転換技術はスピルリナに含まれる他の有用物質にも応用できると考える.

研究成果の概要

植物性食品のビタミンB12(B12)合成能を有するラン藻創出を行うことを目的とした。ラン藻は、ヒトにおいて機能しないシュードB12を合成することが欠点である。スピルリナの形質転換に菌が必要との報告があるため、その株を用い、B12合成に関与する遺伝子を導入したが、B12の確認には至らなかった。今後精製量を増やし、再度検討予定である。さらに、新たな食資源として、実験モデルを用い、B12合成経路変換に必要と考えられる遺伝子を発現させた形質転換株を作成し、B12の同定を行ったが、B12シグナルイオンを検出したものの完全な同定には至らなかった。現在までに、解析に十分な量を得て、再解析する予定である。

研究成果の学術的意義や社会的意義

2050年には世界人口は93億人に達すると推測され、人口増加に見合った食糧増産が見込めず食料(タンパク質)危機に陥ると危惧されている。対策として、植物性食品や昆虫食などを用いた代替え食品が開発されているが、動物性食品を主要な供給源とするビタミンB12(B12)は、必須栄養素であり、植物性食品の代替え食品ではB12不足、欠乏状態となることが予想される。本研究は、植物性食品である食用ラン藻スピルリナなどを用い、ラン藻がヒトにおいてビタミンとして機能しないシュードビタミンB12を合成することに着目し、その合成経路をB12合成能に変換し、B12を有する食用ラン藻を作出し、将来の食資源の確保を目指した。

報告書

(4件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2023

すべて 学会発表 (2件)

  • [学会発表] ビタミンB12下方配位子塩基合成酵素ホモログを有するラン藻Fischerella sp. NIES-3754のビタミンB12の特徴2023

    • 著者名/発表者名
      小礒香織、小関喬平、美籐友博、藪田行哲、山内淳、古庄律、渡邉文雄、谷岡由梨
    • 学会等名
      ビタミン学会第75回大会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [学会発表] 藍藻Synechocystis sp. PCC 6803 GT-In のシュードB12 合成経路の変換2023

    • 著者名/発表者名
      小礒 香織、今村 優香、前田 海成、渡辺 智、横井 彩子、山内 淳、古庄 律、谷岡 由梨
    • 学会等名
      日本農芸化学会2023年度大会、広島・オンライン開催
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2025-01-30  

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