研究課題/領域番号 |
21K05661
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分39070:ランドスケープ科学関連
|
研究機関 | 國學院大學 |
研究代表者 |
下村 彰男 國學院大學, 観光まちづくり学部, 教授 (20187488)
|
研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
|
キーワード | 神社 / エリアマネジメント拠点 / 地域コミュニティ / 立地地形 / 空間構成 / 活動 / 都市公園・緑地 / エリアマネジメント / 立地 |
研究開始時の研究の概要 |
都市公園をはじめとする公共施設には、エリアマネジメント拠点としての機能が求められるようになり、エリアマネジメントに関わる検討が進んできたが、その多くが組織形成のあり方や活動の進め方に関するもので、人々が拠り所とし気軽に集える場の設定等、拠点づくりに関わる方法論、計画論については手薄である。 一方、神社は地域コミュニティの拠点として重要な役割を果たしてきたことが知られており、エリアマネジメント拠点づくりの参考になると考えられる。そこで伝統的エリアマネジメント拠点という観点から神社の立地や空間構成について再評価し、エリアマネジメント拠点の基本的な立地や空間構成のあり方について知見を得る。
|
研究実績の概要 |
本研究は、わが国の伝統的エリアマネジメント拠点である神社に注目し、その立地および空間構成と、そこで展開されるコミュニティ活動との関係分析を通して、都市の緑地をはじめとするオープンスペースが、エリアマネジメント拠点として成立するうえでの空間面でのあり方について考究することとし、以下の2点を目的とする。(1)神社の立地および空間構成について調査・整理して、その規定要因について検討するとともに、その場で展開される活動との関係を分析することを通して、地域コミュニティの核としての空間面でのあり方を明らかにする。(2)神社の空間的側面の分析、および各地で展開されているエリアマネジメント拠点の事例分析を通して、エリアマネジメント拠点のあり方について考察する。 そこで2022年度は、①神社の立地等に関する文献・資料調査を実施し、神社の立地および空間構成に関する既往の知見を収集整理するとともに、コミュニティの核としての機能との関係について整理・抽出することを検討した。また、②都内を中心に郷社あるいは村社レベルの旧社格で、地域社会との関わりが想定される神社を対象に現地でのプレ調査を行い、各神社の立地や空間構成さらには諸要素の空間的実態について把握を行った。 それらの調査の結果、エリアマネジメントの拠点として備えるべき空間特性としては、大きく「立地」と「境内」に二分し、前者に関しては、①象徴性、②親近性、③庇護性、後者に関しては、④交流性、⑤異界性、の合計5点の特性を仮説的に抽出した。これらは実際の現地調査に際しての評価項目になるものである。また、現地での調査を実施していて、神社の立地や空間構成自身はかろうじて残されているものの、現時点での風景から、それらを読み取り認識することが難しくなっている点が確認された。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究では、神社の立地、空間構成、地域活動を調査し、エリアマネジメント拠点となるための条件を抽出しようとするものである。 2022年度は、現地調査に際しての評価項目(評価軸)の検討を中心に行った。前年度に続いてプレ調査を実施したが、文京区、北区、新宿区、板橋区を中心に都内の台地域と平地域との境界部を中心に斜面地に立地する神社をとりあげで調査を実施した。 そして、神社の立地や空間構成に関する文献・資料調査と合わせて、「実施概要」に記述したように、象徴性、親近性、庇護性、交流性、異界性の5項目を抽出することができた。ただ当初、神社が伝統的にエリアマネジメント拠点の性格を典型的に有していると考え、理想的なモデルとしての姿が得られると期待していた。しかしながら、現代では風景として大きく変容していることが明らかとなった。特に、境内における要素の空間配置に関しては、現代において神社が置かれている経済環境や社会環境の影響によって駐車場の設置をはじめ土地利用が大きく変容したことから、エリアマネジメント拠点としての空間構成面での特性が読み取ることが非常に難しくなっていた。また、立地に関しても神社周辺の土地利用や建築物の大きさが大きく変化したことから、その立地特性を風景として読み取ることが難しくなっており、古い時代(近世等)の図絵や地形図を補助資料として使いながら調査を行うことで立地特性の抽出がより容易になると考えられる。 また調査対象については、昨年2021年度調査から、(旧)社格による明確な差異を見出すことは難しく、一定のエリアの中での複数の社格の神社を対象として調査する方がよいことが導かれている。そこで、臨水域、平地域、境界域(斜面域)、台地域別に調査し、それぞれに検討することが適切であることも検討されており、調査対象とするエリアの抽出作業を進めている。
|
今後の研究の推進方策 |
2023年度は最終年度であり、これまでの文献資料調査やプレ現地調査を通して得られた評価項目を用いて、本格的な現地調査を実施する。 そこで、現在検討を進めている、臨水域、平地域、境界域(斜面域)、台地域別に、典型的なモデルエリアの抽出を実施する。そして、モデルエリア内の神社を取り上げ、2022年度、仮説的に導出した、立地面での象徴性、親近性、庇護性、そして境内の空間構成に関する交流性、異界性の5項目の評価項目を用いて、対象神社のエリアマネジメント拠点性の現状について評価を実施する。 そして調査対象神社に関しては、地域コミュニティの神社利用のあり方が、大きく変容していることが予想されるため、祭りをはじめとする各神社における活動の歴史的な変遷をも並行して調査を実施する必要がある。 合わせて、現代における公園緑地等に関するエリアマネジメント拠点の先進事例調査などをも交えて、最終的な目標である公園緑地等において、エリアマネジメント拠点として備えるべき空間特性について検討・考察を行う。
|