研究課題/領域番号 |
21K06666
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分47060:医療薬学関連
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研究機関 | 京都大学 |
研究代表者 |
吉田 都美 京都大学, 医学研究科, 准教授 (30635066)
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研究分担者 |
竹内 正人 京都大学, 医学研究科, 准教授 (80598714)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
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キーワード | 新型コロナウィルス感染症 / 医療データベース / 受診控え / 糖尿病患者 / 血糖コントロール / 薬剤疫学研究 / 公衆衛生政策 / COVID-19 / 糖尿病 / 重症化予防 / レセプトデータベース / 診療情報データベース / 記述疫学 / 分割時系列分析 / 小児肥満 / 外出自粛政策 / 健康影響評価 |
研究開始時の研究の概要 |
2020年より流行したCOVID-19により、我が国でも緊急事態宣が発出され、人々は外出自粛を余儀なくされた。医療機関では、感染不安を理由に小児科や耳鼻科で受診控えがみられ、調剤レセプトを用いた報告では、2020年4月患者数が前年比で40%減ともされている。一方、糖尿病患者については、定期受診の必要性から受診控えは限定的とされるが、外出自粛によるストレス等による血糖コントロールの悪化、合併症の発生等が懸念されている。そこで本研究は、大規模レセプト・診療データベースを用いて、COVID-19の外出自粛政策が糖尿病患者の受診控えや血糖コントロール、合併症発生に与えた影響を検討することを目的とした。
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研究成果の概要 |
本研究では2017年から2021年までに医療機関を外来受診し糖尿病の病名が付与された341,667人(男性184,257 人 (53.9%)、女性157,410 人 (46.1%))を分析した。結果より、COVID-19の流行が拡大し始めた2020年2月前後の介入ポイントで、糖尿病患者の外来受診は約6%減少し、初診においては約16%減少したが、再診患者の減少は約2%に留まっていた。尿検査やHbA1cの測定件数も減っていたが、HbA1cの平均値でみると全期間で横ばいであり、COVID-19流行下において糖尿病患者の受診控えは一定程度みられたものの、患者の病状悪化までは至らなかったことが示された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、新型コロナウィルス感染症(COVID-19)拡大にともなう外出自粛や行動制限が糖尿病患者の受診行動や予後に与えた影響を検討した。研究においては、複数の医療機関から得られた診療情報にもとづき、のべ34万人以上の糖尿病患者を対象として分析をおこない、従来のレセプトデータでは分析ができなかった検査結果による血糖コントロール状況も考慮している。結果として、COVID-19流行時に糖尿病患者の受診控えはある程度みられたが、患者の病状悪化までは至らなかったことが明らかとなり、今後も起こり得るパンデミック下での糖尿病患者の受診行動に関して意義ある知見と考えられた。
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