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母集団薬物動態解析に基づいた新規抗てんかん薬の治療薬物モニタリングに関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 21K06671
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分47060:医療薬学関連
研究機関九州大学

研究代表者

小林 大介  九州大学, 薬学研究院, 講師 (00403973)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2021年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
キーワード新規抗てんかん薬 / 治療薬物モニタリング / TDM / ラコサミド / ペランパネル / 母集団薬物動態解析 / 薬物動態-薬力学(PK-PD)解析
研究開始時の研究の概要

本研究では、新規抗てんかん薬の治療薬物モニタリング(TDM)の有用性について検討することを目的として、日常診療で使用可能な新規抗てんかん薬の血中薬物濃度測定法を確立する。さらに、実臨床データの母集団薬物動態解析および薬物動態-薬力学(PK-PD)解析を行い、新規抗てんかん薬の血中薬物濃度や薬効・副作用発現の変動要因について明らかにすることで、新規抗てんかん薬の個別化至適投与法の構築を目指す。

研究実績の概要

本研究では、新規抗てんかん薬のTDMの有用性を明らかにし至適投与法を構築するために、①新規抗てんかん薬のTDMに用いることができる測定法を確立すること、②新規抗てんかん薬を含む複数の抗てんかん薬を併用している患者について、その薬物相互作用を記述するPopulation Pharmacokinetics(PPK)モデルを構築し薬物間相互作用の影響を明らかにすること、③血中薬物濃度と有効性および副作用発現との関連について検討し血中薬物濃度モニタリングの意義について明らかにすることを目的としている。
本年度は、前年度に引き続き、ペランパネル、ラコサミド、ガバペンチン、トピラマート、ラモトリギン、レベチラセタム、ルフィナミドなどの新規抗てんかん薬の血中薬物濃度を簡便かつ短時間で測定可能な測定法の開発を行った。超高速液体クロマトグラフィー・質量分析装置(UPLC-MS)を用いて、日常診療で得られる血中濃度が測定可能な測定条件を検討した。前年度の検討において良好な検量線が得られなかっていなかったレベチラセタムについて検量線の範囲および測定条件の検討を行い、改善が見られた。
また、新規抗てんかん薬のうち、ラコサミドおよびペランパネルのTDMが実施された患者を対象とし、電子カルテより患者背景(年齢、性別、身長、体重、肝機能、腎機能)および薬物投与(投与量、併用薬剤)に加え、副作用の発現状況について調査を行った。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

新規抗てんかん薬の測定法の開発において、一部の薬剤で血中濃度が検量線の範囲を超えたため、検量線範囲や測定条件の検討に時間を要しているため。また、電子カルテを用いた副作用発現状況についての調査に時間を要しているため。

今後の研究の推進方策

UPLC-MSを用いた測定条件の検討を継続して行い、測定法のバリデーションを行う。また、ラコサミド、ペランパネルなどの新規抗てんかん薬服用患者のTDMデータおよび副作用発現情報を電子カルテから収集し、解析を行う。

報告書

(3件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2023 2021

すべて 学会発表 (2件)

  • [学会発表] 日本人てんかん患者におけるラコサミドの血中濃度と副作用発現に関する後方視的検討2023

    • 著者名/発表者名
      小林 大介、池田 朔、川尻 雄大、末次 王卓、廣田 豪、家入 一郎、島添 隆雄
    • 学会等名
      第39回日本TDM学会・学術大会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [学会発表] 日本人成人てんかん患者におけるラコサミドの母集団薬物動態解析2021

    • 著者名/発表者名
      上地まお、小林大介、村木翔太、豊瀬裕人、末次王卓、川尻雄大、廣田豪、江頭伸昭、家入一郎、島添隆雄
    • 学会等名
      第31回日本医療薬学会年会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2024-12-25  

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